＜スマホ＞
米市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）によると、世界スマホ市場１位のサムスン電子は２０１８年の市場シェアが前年比▲０．４ポイント減の２０．７％と予想されている。これは２０１３年（３２．３％）の３分の２にもならない。今年のスマホ販売量約３億１４百万台）も減ることが予想され、上位５社のうち唯一減少するとみられている。
ＬＧ電子も、２０１３年に４．８％のシェアで世界４位まで上がり、昨年１０位圏外に落ち、今年のシェアが３．５％まで落ちると見込まれている。

一方、中国勢のファーウェイ（華為科技）・ＯＰＰＯ・シャオミ（小米科技）・Ｖｉｖｏの世界３位から６位の中国スマホ４社は、２０１３年のシェア１０％序盤（４社合計）から今年は３１．７％まで増えると予想されている。

＜ＴＶ＞
２００６年から世界１位を守ってきたテレビ市場も似た状況。
調査会社ＩＨＳによると、収益性が高いプレミアムテレビ（２５００ドル以上）市場で韓国企業（サムスン電子＋ＬＧ電子）のシェアは２０１５年の７６％から２０１７年は５１．５％まで落ちた。
一方、ソニーなど日本企業は同じ期間、１９．８％から４４．４％にシェアを拡大した。
このほか韓国がトップ圏の家電・ディスプレー・バッテリー分野でも中国企業などに市場シェアを奪われている。

現在の韓国勢の状況は、２０００年代初期に日本が韓国にＩＣＴ産業の主導権を奪われたのとオーバーラップしている。プレミアム市場では、米国・日本企業に追われ、普及品の中低価格帯の販売が主な新興市場では、中国企業にシェアを奪われるサンドイッチ状態となっている。

追、＜半導体＞
半導体も汎用性のあるＤＲＡＭやＮＡＮＤ市場では韓国勢のサムスンとＳＫが圧倒的な市場シェアを有しているが、中国勢は「中国２０２５」という国家政策により、６兆円ともされる大規模投資を行っており、すでに大手の３工場が完成、今秋にも本格生産に移行する。台湾勢も数兆円の工場投資を行う予定であり、サムスンとＳＫは昨年、新工場を本格生産に入ったばかりであるが、兆円単位で工場投資し続けることになる。
ＩＯＴ、データセンター、ＥＶなどの需要拡大のほか、時代は、ＡＥＶ(自動運転車)や通信も５Ｇ時代へ突入し行き、連れて半導体市場も急拡大しようが、米国勢も加え競争激化は避けられないものと見られる。