妊娠中のマリファナ使用は３倍に増加している。
６月に実施された調査によると、米国の妊婦における過去１ヶ月間の大麻使用の自己申告は、２００２年から２０年にかけて３倍以上に跳ね上がっている。

多くの研究で、妊娠中のマリファナ使用と自閉症、胎児の発育不良、低出生体重児、危険な早産、さらには死亡との関連が指摘されている。

この新たな研究は、「重要な知識のギャップを埋めるための、刺激的で斬新なアプローチだ」と、マリファナと生殖能力を研究するロー氏は述べた。
同氏によればマリファナが精子にどのような影響を与えるかは多くの研究で検討されてきたが、これまでマリファナがヒトの卵子と卵胞に与える影響を調べた研究はなかった。

卵胞とは、卵巣にある小さな液体で満たされた袋状のもので、中には未受精卵が１個入っている。女性の月経周期中、ホルモンの作用で一連のプロセスが開始され、卵母細胞は染色体を分離し、精子による受精に備える。

トロント大学で卵巣生物学のポスドク研究員としてこの研究を行った筆頭著者のシンティア・デュバル氏は、「ＴＨＣ濃度の上昇がこのプロセスに影響を与えたようだ」と述べた。

しかし、この研究は関連性を示唆するに過ぎず、直接的な因果関係を示すことはできないと同氏は指摘している。
同氏は現在、カナダ・トロントの不妊治療クリニックで応用研究を統括している。

一般の人々がこの論文を読んで不安になるのは望まないとしつつ、デュバル氏は研究で観察された変化が生殖にどう影響するか、あるいはそもそも影響があるのかどうかさえ、判断を下すにはさらなる研究が必要だとの見解を示した。

研究者らは、不妊治療を受けている患者の卵巣液サンプル１０００件以上を分析。
ＴＨＣ検査で陽性反応を示した６２人の患者からなる小規模グループから採取した卵母細胞を、大麻の使用が検出されない対照群と比較した。

対照群と比較して、ＴＨＣが検出可能なレベルの患者群は、卵母細胞成熟率の上昇と、適切な染色体数を持つ胚（はい）の数の減少との関連が認められた。

一見すると成熟率の高さは好ましいように思えるかもしれないが、成長が速すぎれば、卵母細胞が生殖の準備をする上で問題が生じる可能性があるとデュバル氏は述べている。

研究の別の部分では、極めて未熟な卵母細胞を体外（実験室の試験管内）で検査した。デュバル氏によると、これらの卵母細胞は不妊治療を受けている女性から提供されたもので、使用には適していなかったという。

これらの未熟卵母細胞をペトリ皿で２４時間ＴＨＣに曝露させたところ、高濃度のＴＨＣを投与された卵母細胞には、紡錘（ぼうすい）体の変異がより多く見られた。
染色体の適切な分離を助ける構造である紡錘体の変異は、胚発育不全につながる可能性があるという。

「高濃度ＴＨＣへの曝露が受胎能力の低下や生殖合併症の増加と関連する可能性があるという知見は、大麻を断つことができない患者にとって、ハームリダクション（被害の低減）戦略の助けとなる可能性がある」と、オレゴン健康科学大学のロー氏は述べている。

★米国立薬物乱用研究所（ＮＩＤＡ）によると、大麻製品中のＴＨＣの効力は、１９９５年から２０２２年の間に４倍に増加し、現在ではさらに高くなっているという。

専門家は、この危険な効力の上昇が消費者には分かりにくいのではないかと懸念している。
合法的に大麻を販売している店では、製品ラベルを見ればＴＨＣの「正確な効力」がわかるかもしれない。しかし、「違法に大麻を購入する人は、自分が使用している製品の効力に関する信頼できる情報にアクセスできない可能性がある」と、英バース大学の心理学教授で同大の依存症・精神衛生グループの責任者を務めるトム・フリーマン氏はＣＮＮの以前のインタビューで語っている。フリーマン氏は今回の研究には関与していない。

ロー氏は「店頭に並ぶ様々な大麻製品に含まれるＴＨＣの具体的なレベルを知ることは難しい。そのため患者に対しては、医療用に大麻を使用するにしてもより安全な代替療法を検討するか、少なくとも大麻使用の頻度を減らすよう助言している」と述べた。
以上、

大麻=マリファナ合法化の各国の動き
嗜好・医療目的の大麻が合法な国は、カナダ、ウルグアイ、ドイツ。
嗜好目的の非犯罪化もしくは医療目的で合法化している国は、米国、ポルトガル、イスラエル、ベルギー、オーストリア、オランダ、イギリス、スペイン、フィンランド、韓国などが挙げられる。
米国では、２０２０年１２月までに、ワシントン州、コロラド州、アラスカ州、オレゴン州、カリフォルニア州、マサチューセッツ州、ネバダ州、メイン州、バーモント州など１５州で娯楽大麻を容認している。
米国では娯楽大麻が容認されるに連れ、妊婦や若い女性の大麻利用が急増している。

日本でも水面下で出回っている大麻、あっち系統の収入源にもなっており、より強烈で常習性が高いヘロインやコカインなどのほんまもんの麻薬の導入門にもなってもいるという。

韓国当局は今年４月、寄港したノルウェー船から過去最大の２トンのコカインを押収している(米当局から連絡受けての捜索)。
日本でも、トランプが中国とカナダに２０％関税を課すほど怒っている麻薬鎮痛剤の原料フェンタニル(ケシ由来、合成オピオイド系／ヘロインにより強力)の密輸輸入、中国の麻薬組織は脇が甘く世界に向けて輸出している日本をフェンタニルの輸出基地(名古屋港)にしていることが判明、日本の警察やマトリ、公安は寝耳に水、米国から通知を受け始めて知るザマ。
韓国の２トンのコカインも世界への配送基地にする計画で持ち込んだものと見られる。
トランプ政権がメキシコの麻薬カルテルをテロ組織に認定、中南米の麻薬基地は米国の監視が強化され、麻薬カルテルは輸出ルートを再構築している可能性も高い。
すでに、韓国も日本も麻薬類の世界への輸送基地になっている可能性もある。
麻薬カルテルは中南米の大西洋側からスペインへ半潜水艦で麻薬を送り込んでいる。モロッコからは無人の水中ドローンでスペインへ送り込んでいる。
トランプのメキシコ壁は麻薬搭載ドローンで飛び越え、米国の奥深くに運び入れているという。