成人のスポーツ実施率は51.7％　女性と働き盛り世代で低水準

スポーツ庁が2026年3月に公表した「スポーツの実施状況等に関する世論調査」では、20歳以上で週1日以上スポーツを実施している人の割合は51.7％だった。

男女別では男性が55.0％、女性は48.8％で、女性の実施率が男性を下回った。年代別では20～50代の子育て世代や働き盛り世代が低い傾向となっている。

1週間あたりの運動・スポーツ実施時間の中央値は69.0分。特に20～50代女性は週30～40分程度と短く、同年代男性と比べても運動時間が少ない。

仕事や家事、育児などと運動をどのように両立させるかが、健康づくりを進める上での課題となっている。

フィットネスクラブ倒産は26件　前年同期から2.6倍に急増

運動習慣の定着が課題となる一方、運動の場を提供するフィットネスクラブ業界でも企業の経営破綻が増えている。

2026年1～8月のフィットネスクラブの倒産件数は26件となり、前年同期の10件から2.6倍に増加。同期間としては過去最多を更新した。

倒産原因別では「販売不振」が19件で全体の73.0％を占めた。また、倒産した企業のうち23件は従業員5人未満の小規模事業者で、全体の88.4％に上っている。

フィットネス市場では、24時間営業の小型ジム、低価格サービス、個別指導型施設など、さまざまな業態が展開されている。利用者が施設を選択できる環境が広がる一方、既存事業者を含めた競争が厳しくなっている。

JC-NETでも相次ぐスポーツ・フィットネス関連企業の倒産

JC-NETが2026年に報じた倒産事例をみると、フィットネスクラブ運営会社のほか、地域のスポーツ用品販売会社やスポーツスクール関連事業者にも破綻が広がっている。

富山県高岡市のオーパスは5月に破産。負債総額は約8億2,000万円で、高岡市と滋賀県甲賀市でスポーツクラブを運営していた。

東京都渋谷区のBVEATSは6月29日に破産を申請し、翌30日に破産開始決定を受けた。2022年11月期に約4億円あった売上高は2025年11月期に約1億2,000万円まで減少し、負債総額は約2億3,000万円となった。

京都府舞鶴市のPEPは8月31日に破産開始決定を受けた。地元で長年フィットネスクラブやカルチャー教室を展開し、「ライブステーション＆スタジオPEP」は19年8カ月の営業を経て閉店していた。負債額や詳しい破綻原因は確認できていない。

スポーツ用品販売では、山形県寒河江市の老舗スポーツ館が9月11日に破産開始決定を受けた。同社は1962年創業で、学校・官公庁向けの用品販売も手掛けていた。負債総額は約1億1,200万円。

さらに9月30日には、大阪府河内長野市のスポーツ用品関連企業ノリノコーサーと、福岡県柳川市のサッカースクール関連企業Sulestrela Ajudaが、それぞれ破産開始決定を受けた。

2026年の主なスポーツ関連倒産・JC-NET掲載事例

※JC-NETが2026年に掲載した主な関連企業の事例であり、網羅的な倒産件数ではない。破綻時期は原則として破産開始決定日を示し、オーパスは月単位で記載した。用品販売やスポーツスクールなどを含むため、フィットネスクラブ倒産26件の集計対象とは一致しない。

スポーツの日に問われる運動機会と施設経営の両立

最新の体力調査では、高年齢層の体力向上と、働き盛り世代の一部にみられる体力低下という対照的な動きが確認された。成人のスポーツ実施率も約半数で推移しており、運動習慣を広げる余地は大きい。

一方、フィットネスクラブ業界では市場の拡大とともに事業者間の競争が激しくなり、2026年は小規模事業者を中心に倒産が増加している。

ただし、運動実施率の低迷が直接フィットネスクラブの倒産増加を招いていると確認されたわけではない。利用者の運動習慣と施設の経営環境は、区別して検証する必要がある。

10月12日のスポーツの日は、体力づくりの大切さに加え、誰もが継続して運動できる環境と、それを支える民間事業者の持続可能な経営について考える機会ともなる。