アイコン 米国野菜 非オーガニックでは残留農薬も深刻 遺伝子組み換え作物

 

 

非営利の環境保護団体の環境ワーキンググループ(EWG)が行った果物と野菜の残留農薬調査で、最も残留量が多い農産物として、前年までに続いて今年もイチゴが筆頭に挙がった。

非営利の環境保護団体、環境ワーキンググループ(EWG)は2004年以来毎年、消費量の多い果物と野菜47品目の残留農薬を調べ、ランキングをまとめている。
農薬の成分には、殺虫剤や除草剤、防かび剤、殺鼠剤といったさまざまな化学物質が含まれる。

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残留農薬が多いワースト12品目の今年のランキングは、
1、イチゴを筆頭に、
2、ホウレンソウ、
3、ネクタリン、
4、リンゴ、
5、ブドウ、
6、モモ、
7、サクランボ、
8、ナシ、
9、トマト、
10、セロリ、
11、ジャガイモ、
12、パプリカ・
ピーマンの順だった。
この12品目はいずれも、他の野菜や果物に比べて高い値の残留農薬が検出された。
EWGによれば、残留農薬は非オーガニックの農産物サンプルのうち、ほぼ70%から検出されたという。

EWGの調査では、米農務省と食品医薬品局が実施した非オーガニックの農産物約3万8800点のサンプル検査をもとに、残留農薬が検出された平均数や残留していた農薬の平均量を調べた。

農務省のサンプル検査は、消費する時と同じように洗ったり皮をむいたりした状態で実施している。
イチゴの場合、1つのサンプルから20種類もの殺虫剤が検出されたという。イチゴとホウレンソウ、モモ、ネクタリン、サクランボ、リンゴは、サンプルの98%以上で、少なくとも1種類の農薬が残留していた。
平均すると、ホウレンソウの残留農薬は他の農産物に比べて1.8倍に上った。
今年のワースト12品目のランキングには、「おまけ」として13番目にトウガラシが加わっている。トウガラシからは、人の神経系に対して有害性のある殺虫剤が検出されたという。

EWGによれば、特に子どもは大人に比べて農薬の影響を受けやすい。2012年の小児学会誌に発表された論文では、農薬が神経発達問題や行動問題、先天性疾患、ぜんそく、がんといった慢性疾患の原因になる可能性を指摘していた。

別の研究では、母親を通じて農薬にさらされる胎児にとっての有害性も指摘されている。
残留農薬の多い果物や野菜は、オーガニック製品を選んだ方がいいとEWGはアドバイスする。

一方、残留農薬が少ない15品目のランキングは、アボカドがトップだった。以下、トウモロコシ、パイナップル、キャベツ、タマネギ、冷凍グリーンピース、パパイヤ、アスパラガス、マンゴー、ナス、ハニーデューメロン、キウイ、マスクメロン、カリフラワー、ブロッコリーの順となっている。

アボカドとトウモロコシは、サンプル検査で残留農薬が検出された割合が1%に満たなかった。パイナップル、パパイヤ、アスパラガス、キャベツ、タマネギは、サンプルの80%以上で残留農薬が検出されなかった。

ただ、米国で市販されているトウモロコシやパパイヤなどは、遺伝子組み換え種子を使ったものが少量出回っているという。
遺伝子組み換え産品を避けたければ、やはりオーガニックを選んだ方がいいとEWGは指南している。
 以上、

 アメリカではスーパーがオーガニック商品をオーガニックと表示して販売しようとしたところ、生産者団体から猛反対されたほど、スーパーの野菜は遺伝子組み換えや農薬が多く残留している。

オーガニック商品はオーガニック専門店で購入することができるが、非常に高くなっている。スーパーなどで販売すれば高く売れ、生産者・生産量が増加し、また流通コストが下げられ、少しは安く提供できるものと見られる。
遺伝子組み換え種子は一代であり、組み換え種子作物専用除草剤とともにモンサントが支配している。
ここでも記載してあるが、残留薬物の規定はすべて成人を対象とした安全基準により濃度を規定しているが、妊婦や幼児など年齢や体質により、その影響はまったく異なる。
典型的なものが、日本の放射線量問題だろう。年齢別評価をしない危なっかしい医師や学者ばかりをフクシマ市やフクシマ県・国は各種諮問会議・各種委員会などで採用している。
米国は韓国でもこうした米国産の農産物を大量に買えとFTA見直し交渉で言明している。

日本の農水省は4月3日、豪州から輸入の大麦から防カビ剤が基準値以上の残留濃度が検出されたとして、メーカーの製品回収および輸入した伊藤忠を指名停止にしていた。
3月、WHOが日本などに対し、リステリア菌が入っている可能性があるとしてオーストラリア産のメロンの回収を勧告していた。豪州では3月に感染患者3人が死亡している。
日本の防疫当局は調査する人たちが僅かしかいない。輸入する商社や企業は、問題が発覚するのを恐れて調べようともしない(最初に輸入するとき、企業がサンプル調査し、問題ないとして入管に輸入許可を取ってしまえば、その後はもうこっちのもの)。

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[ 2018年4月17日 ]

 

 

 

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