トランプは原油価格の暴騰が続けば、対イラク戦を遂行できなくなる恐れがある。金利を下げても雇用悪化=景気悪化、物価高のスタコラレーションに陥り、１１月５日の中間選挙を控え、ゲルマン人のトランプは・トラーのような狂気政策を維持できなくなる可能性が高い。
ただ、米国の株価はこれまでは急激には下がっておらず、戦争で優位に立つ米国の強いドルの為替・債券・証券市場を再現させている。しかし、いったん尻に火が付けば暴落する可能性を秘めている。・・・米国の恐怖指数はまだまだ低く、市場は他山の石、安泰とみているようだ。リーマンショックの２００８年１０月２０日は６４．５３ポイントだった。(米国は世界最大の原油及び天然ガスの生産国)。
・・・なるようにしかならない・・・。

★こわ～い恐怖指数
日経恐怖指数２月２７日２７．３３、３月９日１３時現在６１．４２ポイント
NY-VIX恐怖指数、２月２７日１９．８６、６日２９．４９ポイント

９日１２時２９分現在
東京ドバイ原油=プラッツドバイ原油は政府の備蓄放出を意識してか、ＷＴＩに比しあまり上昇していない。ただ、近年の過去最高は２０２２年６月１３日の８５,８８０円だったことから、超円安も加わり、現在相場は過去最高値となっている(９日１３時３０分現在８７,２１０円) 。
物流コスト高騰、農産物栽培用含む燃料費高騰、電気料金高騰・・・

２０２２年５月３０日の１２０ドル(WTI)が、中国含む世界の主要国が大量備蓄放出し７０ドル台まで下がるのに５ヶ月間を要した。今回は・・・、トランプのイラン攻撃期間しだい・・・。

こんな輩の米国、マラッカ海峡封鎖、エネルギー調達手段を列強に抑え込まれたまま、日本が太平洋戦争に突入したのも少しは頷けるというものだ。心に平和を・・・。