Switch 2本体は年間計画の23％を消化

Nintendo Switch 2の第1四半期販売台数は382万台、対応ソフトは946万本だった。通期計画はハード1650万台、ソフト6000万本で、進捗率は本体が約23.2％、ソフトが約15.8％となる。年末商戦前の第1四半期として本体販売はおおむね計画線上にある一方、ソフト販売は今後の新作投入への依存度が高い。

今後は『スプラトゥーン レイダース』に続き、『ファイアーエムブレム 万紫千紅』『Nintendo Switch Sports Resort』『ゼルダの伝説 時のオカリナ』などの投入が予定されている。本体の販売台数だけでなく、Switch 2購入者が何本のソフトを購入するかが、中長期的な利益成長を左右する。

旧Switch市場が依然として収益を下支え

初代Nintendo Switchは、ハード販売が66万台まで減少した一方、ソフトは3381万本を販売した。4月発売の『トモダチコレクション わくわく生活』は794万本を記録しており、Switch 2用ソフトの販売本数を単独タイトルで支える規模となった。

Switch 2には初代Switchソフトとの互換性があるため、新型機への移行が進んでも旧世代向けソフトの販売を継続できる。新旧2世代から収益を得られることは任天堂の強みであり、ハードの世代交代期に利益が急減するリスクを抑えている。

経常利益には為替差益や投資利益も寄与

経常利益は前年同期比115.1％増の2061億円、純利益は同53.5％増の1474億円となった。営業外収益では、持分法による投資利益303億円、為替差益168億円、受取利息131億円を計上している。

経常利益の増加には本業以外の収益も大きく寄与しているため、投資家は営業利益と経常利益を分けて評価する必要がある。特に為替差益は為替相場によって変動し、受取利息も各国の金利環境に左右される。

利益進捗は高いが通期予想は据え置き

任天堂は通期予想を据え置いた。売上高は前期比11.4％減の2兆500億円、営業利益は同2.7％増の3700億円、経常利益は同20.7％減の4300億円、純利益は同26.9％減の3100億円を見込んでいる。年間配当予想も1株162円から変更していない。

第1四半期終了時点の進捗率は、営業利益が約38.5％、経常利益が約47.9％、純利益が約47.6％となった。数字だけを見れば上方修正を期待させる進捗だが、関税還付や為替差益などの影響を考慮すると、任天堂が現時点で業績予想を据え置いた判断には一定の合理性がある。

在庫増加と現預金減少にも注意

6月末の棚卸資産は6180億円となり、3月末から約782億円増加した。一方、現金・預金は約1兆7918億円から約1兆5440億円へ減少している。自己資本比率は76.5％と引き続き極めて高く、財務不安を示すものではないが、積み上がった在庫が年末商戦に向けて順調に販売されるかは確認点となる。

今回の決算は、ソフト、デジタル、映画などの高採算事業が伸び、任天堂の収益構造が改善していることを示した。その一方で、営業増益には関税還付が含まれ、経常利益にも為替差益や投資利益が寄与している。

今回の決算で注目すべきは、単純な「営業利益2.5倍」という増益幅だけではない。関税還付を除いた利益率、Switch 2ソフトの販売ペース、旧Switch市場の持続力、年末商戦での在庫消化が今後の評価を左右する。総じて好決算ではあるものの、Switch 2の収益力を見極めるには、第2四半期以降のソフト販売の伸びを確認する必要がありそうだ。