米国で堅調なＳＵＢＡＲＵ、しかし、リコールに対する米消費者の反応はシビアであり、同社の今後の販売にも大きく影響する可能性がある。

これまで、技術の富士重工としてＳＵＢＡＲＵブランドを成長させ、ブランド名を社名に変更したが、その肝心の技術で不正が発覚、今度は品質問題でリコールを出せば、存在価値そのものが問われるものになる。

こうした不正や品質問題を抱える企業は、一度、技術畑出身者に経営(CEO)を任せなければ、自助力で完治させることはできないだろう。品質・不正データ問題の裾野は、末端まで浸透してしまっている。
(日本の品質レベルは、生産現場に非正規雇用が導入されると同時に大きく崩れている。いつリストラされるか分からない身に、愛社精神、品質重視精神など芽生えることなどない)

SUBARUも営業畑の吉永氏が今年からは会長となり君臨し続け、現社長も営業畑。オーナー企業でないにもかかわらず、社長退任後は、私物化同様の会長職に留まるとはいかがなものかと海外からも指摘されている。
こうした技術問題が発生した場合、技術分野の役員たちが責任を取らせられることになるが、本末転倒だろう。逆に経営体質も技術部門を強化すべきだ。メーカーなのだから。
それができないならば、組織構造を見直しHDにし、今一度、製販を分離すべきではないのだろうか。

SUBARUの１～８月までの世界生産台数は、前年同期間比▲７．８％減の６５７,２６５台と大きく落ち込んでいる。それでも米国での１～９月は前年比５．１％増の５０３,４１８台と売れている。
米国の販売ウエイトも高く、米国での信用を失した場合、同社の致命傷にもなりうる。
SUBARUの米国依存度は６７．９％。
１～８月、(米国での販売台数)４４６,３７４台／(世界生産台数)６５７,２６５台＝６７．９％

日本での総販売台数は、不正データ問題もあり、１～９月累計販売台数は、▲１８．１%減の１１４,２８６台(OEM供給を受けている軽含む)と大きく凹んでいる。

SUBARUは、戦前の中島飛行機「隼」の流れをくむ技術の富士重工らしく、技術を尊重する経営体質への転換と現行経営体制の刷新が求められよう。
空冷エンジン、水平対向エンジンの開発以来、進化はあるものの、目新しい開発はない。世界の自動車産業の中では小粒の富士重工、これまで技術力で生き続けてきたものの、技術が・品質が疎かになれば、取り柄がなくなり、消費者から存在価値を取り消されてしまう可能性が高い。
驕れるもの久しからず、経営陣の刷新が求められようか。

＜スバル・中間決算予想下方修正＞
同社は１０月２３日、２０１９年３月期第２四半期累計期間の連結業績予想を、為替影響などによる収益の改善はあるものの、品質関連費用の計上を主要因として修正した。
なお、当第２四半期累計期間の連結業績予想数値の前提となる為替レートは１米ドル109円（前回公表105円）、１ユーロ131円（前回公表130円）となっている。
為替安に為替差益発生、一方で、売上高の減少と品質問題費の特損計上により、大きく利益を損なうことになった。