アイコン 11月の訪韓客の減少と日本のTV局

 

 

韓国経済紙は「日本製品不買運動の影響で韓国を訪れる日本人の数が減少した」という説を検証する記事を掲載した。

10月から翌年1月は、もともと日本人観光客が減る時期で『韓国旅行の閑散期』だと分かる」と指摘。「寒さが厳しい冬の韓国は旅先として魅力的ではないため、不買運動が全く発生していない時期からこのパターンが見られる」と説明し、「今年10月の日本人観光客数が前年同月より減少したというだけで、『日韓関係悪化の影響』だと判断するには無理がある」と変な検証を行っている。 昨年も10月から今年の1月はあったという事実をどうするのだろ。かつて気ままに自己都合・自己満足の記事しか書かない韓国経済のようである。

韓国観光公社が11月に公表した「韓国観光統計」資料によると、2019年10月の訪韓外国人観光客数は前年同月比8.4%増加したが、日本人観光客だけが▲14.4%減少した。

その理由は、
韓国では、反日ボイコット・ジャパン狂騒劇が繰り広げられているが、それに対して当初、日本は限られたネット民しか反応を示さなかった。
しかし、韓国政府は、日本に対して反日どころか敵対的な動きに転じ、いいたい放題、やりたい放題に至り、米国まで韓国を注意するほどに至った。

そうした結果、9月まで中央のTV局や地方局が芸能人を韓国に派遣して、韓国食レポ番組を競うように放映していたものの、10月からいっぺんに消えた。

地方局では韓流モノは、まだTV局の時間潰しのため放映されているが、出がらしで安価に手に入る歴史物ばかりであり、時間帯も視聴率が下がる時間帯に限られている。

韓国では、ユニクロが売れない、オンワードが撤退、日本製自動車が売れない、日本からのビールの輸入が0になったと韓国民が大喜びし、官主導で経済の不満の解消に韓国民を躍らせ大成功を納めている。

訪韓客を年度別に見ると、過去、日本からの訪韓客が最も多かったのは2012年の351万人。ところが、2012年8月、李明博がいきなり竹島に上陸、その足でナヌムの家に行き、天皇陛下に対して暴言の吐き放題、これに怒った日本、それに逆ギレする韓国の図式、2013年には訪韓客が▲21.9%減、2014年には▲17.0%減、2015年は韓国で中東MERSの感染拡大もあり▲19.4%減と2012年から半減の183万人まで減少した。
2016年からは、2015年末の元慰安婦合意もあり回復傾向を維持し続け、16年には23.4%増、文政権誕生の17年は北朝鮮ミサイルと核実験などで0.6%増にとどまったものの、2018年には27.6%増の294万人まで回復、2019年も10月までに275万人と前年を大きく上回るペースで進捗してきた。

しかし、韓国での反日のマスメディアに対して、日本のニュース番組や昼間のワイドショーでも連日放送され続けるようになり、一方、これまで、訪韓客の増加を後押ししてきた韓国食レポ番組がTVから一斉に消え、その結果、11月になり訪韓客が2ケタ減となった。

行列のできるラーメン店・讃岐うどん店を演出したTV組の威力は相当なものだが、その後のラーメン店・うどん店の悲喜こもごもは韓国でも例に漏れない。
今やタピオカブームが続き台湾が注目もされている。

両国関係がぶつかり合うというより、一方的に日本を問題視続ける韓国の政治家たちが政権を取る限り、両国関係が例え改善したとしても同じことが繰り返され続ける。
双方の政治家も国民も相手国を無視することは簡単だが、改善への努力も必要ではないだろうか。相手国という国を相手にしているだけに、懸命な政治家と政治が望まれよう。

<TV>
ただ、日本では音楽シーンが、従来のプロダクションも新興プロダクションもTV局も、ヨシモトとジャニーズノバラエティに押され自滅、新興プロは勢いK-POPPに救いを求め、韓国の芸能プロと提携し、日本で公演させて大儲けし、日本の芸能人を育てようとする気など毛頭ない。
今では芸能プロとTV曲が結託したヤラセ番組で、韓国で大問題になった歌オーディション番組まで、そのまま日本に導入し、日本版としてTV放映を始めている。日本でも芸能事務所とTV局のヤラセで、芸能プロダクションに大儲けさせるのだろうか。

現代版の韓流サスペンスドラマを日本で完全リメイク版で放送したり、もう日本のTV局の日本のプロデューサーの貧困ぶりに呆れるばかりで、若い世代にTV離れが生じるのも当然だろうと、変な納得をせざるを得ない。
以前から他局でヒットすれば、すぐ真似た番組ばかり制作して放送していた制作陣の貧困ぶりは昔からあったが・・・。最近は際立っている。

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[ 2019年12月 7日 ]

 

 

 


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