もう一つの追い風となったのが原油価格の反落である。原油高は日本経済にとって大きな重荷になりやすい。日本はエネルギー資源の多くを中東に依存しており、原油価格の上昇は輸送業や製造業、素材関連企業の収益を圧迫しやすい。逆に、原油相場が落ち着けば企業収益への過度な懸念が和らぎ、株式市場には安心感が広がる。今回の上昇局面では、まさにその構図が意識された。

ただ、今回の株高をそのまま強気相場の再開と受け止めるのは早計だ。市場にはなお警戒感が残っている。停戦期待はあくまで政治発言や観測報道を材料にした面が強く、実際に具体的な合意や情勢安定が確認されたわけではない。イラン側の真意は依然として不透明であり、中東情勢が再び緊迫すれば、原油相場も株式市場もすぐに揺り戻しを受ける可能性がある。

つまり、今回の日経平均急騰の正体は、企業業績の急改善を織り込んだ上昇というより、「最悪シナリオがひとまず後退した」との期待によるリバウンド色が濃い。投資家にとって重要なのは、株価の勢いそのものではなく、この先に具体的な外交成果が伴うかどうかだ。

日経平均が5万4000円台を維持し、さらに上値を追えるか。それとも今回の上昇が一時的な買い戻しで終わるのか。市場の次の焦点は、トランプ発言の実効性と中東情勢の実際の変化、そして原油価格の行方に移っている。