世界の原油在庫が、年初時点で再び増加していることはその１つ。国際エネルギー機関（IEA）とOPECはこのほど、７ヶ月連続減少してきた世界の原油在庫が増加したと発表した。
またIEAとOPEC、米エネルギー情報局（EIA）が、非OPEC地域、特に米国の生産増加ペースを過小評価してきたが、OPECによる減産が効果を発揮するようになった２０１７年半ば前後以降で初めて、そろって今年の原油需給が供給超過になるとの見通しを示した。

こうした中で１月終盤に１バレル＝７１ドルと約３年ぶりの高値を付けた北海ブレント先物は今後、足元の６５ドル近辺から大きく値上がりしにくいかもしれない、とアナリストは話している。

ジュリアス・ベアのコモディティ調査責任者ノーバート・ルーカー氏は「原油市場は見た目より脆弱だと考えている。供給が力強い需要の伸びに猛スピードで追いつこうとしている。われわれの試算では、世界の在庫は引き締まりトレンドが鈍化し、最終的に年内に増加トレンドに復帰する」と述べた。

IEAによると、先進諸国の原油在庫は過去１２ヶ月で２億バレル近く減っている。ただ今後減少ペースが鈍るとともに、投資家の忍耐力も弱まりかねない。
なぜなら、米国の原油在庫が２年ぶりの低水準になっているにもかかわらず、先物市場ではわずかだが期近限月の価格よりも期先が高い「順ざや」になっている。
順ざやは通常、今後供給が増えるという予想が反映されたもの。
北海ブレントは、まだ期近が期先を上回る「逆ざや」とはいえ、その差は小さく順ざや化までの距離はそう遠くない。
逆ざやなら投資家は価格上昇に賭けるロングポジションで利益を得られるが、順ざやになると儲けがなくなる。

SEBのコモディティ戦略責任者Bjarne Schieldrop氏は「OPECが今年は供給超過になると言っていることや、米国のシェール生産拡大などがすべて、価格の上昇余地を抑えている」と指摘した。
同氏によると、これまでは限月乗り換えで利益が見込まれると想定されたため、米国産原油と北海ブレントを合わせて総額約８００億ドルものロングポジションが積み上がり、上値を抑える要因になってきた。だが、今後ロングを保持していると大規模な損失が生じる事態になれば、売りが広がって北海ブレントは短期的に６０ドルを割り込んでもおかしくないという。
　　以上、外紙報道参照

昨年１１月、日量１００４万バレルと４７年ぶりに１０００万バレルを超えた米原油生産、今年１２月にはさらに１００万バレル増加するという。
さらに、米トランプ政権による保護貿易の通商拡大法２３２条と通商法３０１条の適用による高い課税の賦課は、適用国からの報復関税も予想され、世界経済の同時拡大が大幅に鈍化する恐れも予想されだしている。