アイコン トヨタに続きホンダと日産も全固体電池開発へ 長短時間充電・走行距離大幅向上

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ホンダと日産が、電気自動車(EV)の走行距離を延ばして充電時間も大幅に短縮できる「全固体電池」をそれぞれ開発していることが21日分かったと報道されている。充電に時間がかかるEVの弱みを次世代蓄電池で克服し、普及拡大を狙う。

トヨタも開発を急いでおり、すでに開発そのものは完成させ、残る搭載用への小型化などの技術が課題となる中、先般、EVメーカーテスラモータースへの納入実績で大きな実績を持つパナソニックと業務提携を発表、フォークリフトのリチウム蓄電池を開発している豊田自動織機も合流して、開発を急いでいる。

すでにEVメーカーでもある日産は、日産系のオートモーティブエナジーサプライ(AESC)が生産し、リチウム蓄電池を日産リーフに納入してきた。しかし、日産は、AESC社の持株を中国投資ファンドのGSRグループへ売却、共同して出資していたNECと日立も、日産にだけ納品していたことからGSRグループへ追随して売却した。日産は蓄電池事業から撤退したばかりだった。
利益のためなら、何でも削り、タタキ売る日産ゴーン、やはり、次世代蓄電池は必要との認識を強めた結果と見られる。歯車が狂い始めたようだ。

日産は、カルソニックカンサイも今年、米投資ファンドのCKホールディングスに売却している。
(なお、ゴーンは来年6月の株主総会でルノー本体の代表を交代する報道がなされている。過去、仏政府に反旗を翻したこともあり、フランス経済が回復し、筆頭株主の仏政府が強気に動いているものと見られる)

車両価格に占める蓄電池価格は1/3前後と非常に高価、蓄電池から完全撤退すれば、利益を大きく損なうおそれがあり、また、全固体電池以降の技術開発に参画できない側面が指摘され、自動車メーカーは自社開発を急いでいる。

ホンダは、絶好調な中国で2018年からEV販売を開始するとしている。当然、他社の完成蓄電池を使用するものと見られるが、収益の側面から次世代蓄電池に乗り遅れることはできないとして、自社開発を進めているものと見られる。なお、モーターは日立と提携して中国で生産、20年からホンダEVに搭載する見込みとなっている。

全固体電池は、正極、負極、電解質が全て固体で、液漏れの恐れがなく安全性が高いとされる。
最大の特徴は、数分で充電でき、現在主流のリチウムイオン電池の数十分と比べて大幅に短くでき、大容量化に向いているため、1回の充電で走行できる距離を延ばすことも可能なところだ。

<全固体電池=超短時間充電+高出力持続時間+安全性向上>
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[ 2017年12月22日 ]

 

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