一方、2月から3月にかけては、春物への切り替えが進む中で消費の選別色が鮮明になった。生活防衛意識が根強く残るなか、単に安い商品ではなく、価格と品質の両立がこれまで以上に重視される局面となった。消費者は、購入後の満足度や着回しのしやすさまで含めて商品を選ぶ傾向を強めている。

こうした流れの中で存在感を高めたのが、スポーツやアウトドア分野を背景にしたテックウェアだ。スポーツ・アウトドア市場は前年比103.2％の成長予測とされ、機能性を備えながら日常使いできる商品群への支持が広がった。かつてはレジャー向けとみられていた高機能衣料が、いまや通勤やオフィスカジュアルにも浸透し、「機能性ビジカジ」は定番の一角を占めつつある。

販売チャネルの面では、実店舗の価値も改めて見直された。ユナイテッドアローズのように、接客力や売り場提案を磨いた企業は、高単価商品の販売で成果を上げている。ECの利便性が広く浸透した一方で、試着やスタッフ提案といった店舗ならではの体験が、購買の後押しとなっている構図が浮かぶ。とりわけ単価の高い商品や、素材感・シルエットが重視されるアイテムでは、リアル店舗の強みが改めて評価された格好だ。

もっとも、業界全体を見渡せば楽観はできない。アパレル分野でも倒産件数は高止まりしており、経営体力の乏しい中小企業には厳しい局面が続く。ゼロゼロ融資の返済負担に加え、人件費や物流費の上昇、さらに金利上昇が重なり、資金繰りを圧迫しているためだ。3月の決算期を前に、ブランド統合や不採算事業の整理、撤退を含む再編の動きが水面下で進んだとみられる。

2026年1〜3月期を振り返ると、大手SPAは防寒需要を取り込み絶好調、スポーツ・アウトドア分野も継続成長を維持した。一方で、中小や百貨店系アパレルは価格転嫁の難しさとコスト増に苦しみ、EC市場もライブコマースやバーチャル試着といった新たな競争軸への対応を迫られる変化期に入っている。

今四半期は、寒波という外部要因が業界を下支えした側面が大きい。しかし、4月以降は実質賃金の伸び悩みや金利上昇の影響がより鮮明になる可能性がある。今後の勝敗を分けるのは、単純な値下げ競争ではない。独自の機能性を打ち出せるか、あるいは店舗やブランドを通じて購買体験そのものを提供できるか。アパレル業界は、そうした企業だけが生き残る選別の局面に入りつつある。