TACO丸出しのトランプに、市場はまたかと反応しなくなり、撤退でも表明しない限り、原油は高止まり、最悪現在の倍近い１８０ドルコースをたどる可能性も現実味帯びてきている。

トランプはヴァンス副大統領も賛成しないイラン戦争、圧倒的軍事力で、それも奇襲攻撃でイランのテッペンを殺ったものの・・・ズルズル戦争続けて２２日間、・・・すでに引き際の難しさを露呈している。

トランプは、イラン戦争を引き起こし、イランの最高指導者や革命防衛隊のテッペンなど多くを最高幹部クラスを殺害し、イランが降参すると思ったのか、イランの反撃に右往左往している。

ホルムズ海峡はイランにより実質封鎖され、原油価格は６０ドル台から９０ドル台まで上昇、トランプは、「大義のため犠牲は必要」だとイラン戦争の正当性をいくら述べても、MAGAとも関係が深いヴァンス副大統領が反対している(副大統領として反対の意思表明はせず、講演や集会の挨拶で一切イラン戦争に触れていない)現実。

米テロ対策委の委員長もイラン戦はイスラエルに踊らされたものだとして反対し、辞任している。

トランプは米海軍がペルシャ湾の商船を援護するとしたものの、トランプ＋ヘグセス戦争推進派に対して米海軍はリスクが大きい(機雷＋最短幅３０キロ／全長１６０キロ)として承諾せず、トランプは言動の責任回避に動き、欧州NATO加盟国を念頭に国際護送艦隊創設を打ち上げた。
しかし、欧州勢が総スカンして四面楚歌。

１月にはデンマーク領のグリーンランドにつき、トランプが占領の実力行使も口にしていたことから、欧州勢はデンマーク軍のグリーンランドでの演習に参加して、トランプに対抗していた。
(デンマークはトランプしだいでグリーンランドの空港を破壊するための爆薬まで持ち込んでいたという。)

ホルムズ海峡の米軍によるイランの封鎖解除は、鬼門の１丁目１番地の出来事、ザグロス山脈の各地から弾道ミサイルやドローンが飛んできて、米国による一方的な破壊大戦争に発展する。

トランプは、
欧州と喧嘩している関係にありながら、イラン戦争は事前相談もせず、いきなり、イスラエルとイラン攻撃、欧州国に対して、トランプがホルムズ海峡の警護艦隊に参加要請したものの「知らん」としている。
イラン戦争でスペインの大統領は米軍のイラン攻撃のためのスペイン空港使用を断ったことから、トランプは貿易そのものを停止するとまで発言していた。
英スターマー首相もインド洋のガルシア島の３千mクラスの滑走路を持つ基地の使用(アフガンで借用)を、当初断り、トランプからヒステリックに罵られたことから、翌日に認可していた。

ドイツは、イラン攻撃での基地使用をすんなり認め、現在、イランから釈明を求められているが、メルツ首相は、一方で、NATO加盟国として欧州の加盟国を守護するためのNATOであり、イラン戦争は欧州ではないとして軍艦の派遣要請を断ったものの、ドイツ国内の米軍基地を使用させていることについては黙秘している。欧州NATO軍はイラクに国土の安定化のため兵士を派遣していたが、イランから攻撃の標的にされ、最小要員を残しイラクから撤退させている。

トランプ・ネタニヤフ軍は１８日、イランの海上天然ガス生産施設を破壊、イランは報復に本来経済盟友のカタールの生産施設を攻撃し、原油価格や天然ガス価格が急上昇。

トランプはイランに対して、カタールの生産施設をこれ以上攻撃しない限り、海上生産施設の追加攻撃はしないと表明するに至った。

これはTACOのトランプが、イラン戦争反対が国民の過半を占め、ガソリン価格の高騰に国民の不満が蓄積し、物価を安定させることが国民を気にするトランプの優先事項になりつつある。

１９日、TACOおとぼけのトランプは「(南パース海上ガス田に対する攻撃は)ユダが攻撃狩ることを知らなかった」と黒い雨をネタらしてテヘランの大気を゛原油貯蔵所の爆撃破壊同様、イスラエルがかつてにしたことといつもの虚偽発言を平気な顔して行っている。

こうして、原油価格が高騰、そうした中、サウジの王様が中東関係国の外相会議で「こうした状態が４月まで続けば、原油価格は１８０ドルに達する」と述べた。

また、カタールがイランから攻撃を受けたのはLNG生産施設であり、壊滅的な被害を受け、その逸失利益は年間２００億ドル相当だと報道され、原油価格も欧州ガス価格も急騰、　
米CFD市場(XTI/USD／シカゴ)のサンデーオイル価格は、２０日の９２．７５ドルまで下げていたが、９８．５０ドルまで上昇した。

２１日、トランプ政権は、戦争に対して節操も大義もないような、イラン産原油の輸出規制を一時的に解除すると発表、物価上昇の抑え込みに必死になっている。

それが奏功したのか、２２日０１時現在９６．４８ドルで下げたが、２２日２１時１５分のサンデーオイルは９９．５５ドルまで上昇していた。

トランプに一貫性がない、
最近では、嘘トランプ発言に市場は一喜一憂せず、原油の市場価格を推移させている。

これはイスラエルがウラン濃縮施設を攻撃して破壊、しかし、放射線量に変化はなく施設のみの破壊に終わったようだ。イランは昨年６月、ユダ虎軍から核施設を攻撃され、破壊されなかったとみられる濃縮ウランは隠したとされる。
イスラエルは、濃縮ウランを破壊するまで攻撃を続ける。

トランプは３月２日以降の発言で、濃縮ウラン保管庫を急襲して強奪、米国に持ち帰るとしており、イランが親米政権にならない限り、濃縮ウランを確保することぐらいしか戦争の大義がなくなっている。

沖縄+岩国の米海兵隊５千人とF３５Bを、海軍佐世保基地配属の強襲揚陸艦「トリポリ」に搭載して中東へ向かっており、数日以内に到着する(１７日マラッカ海峡通過)。ドック型輸送揚陸艦「ニューオーリンズ」(２.５万トン)も同行している。

抜いた刀を人も物も破壊し尽しているものの結果何の成果も得ないまま鞘に納めるなどトランプやユダの脳裏にはなく、沖縄海兵隊を上陸させる可能性もある。パラ降下させるには上陸人数が多すぎ、狙撃される可能性もあり、テヘランへは最高峰４千m超のザグロス山脈を越えるか、砂漠を南から行進するしかない。
ただ、トランプはそんなリスクは負わないはずだ。

(パキスタンは、ブッシュ政権のアフガン攻撃時、米軍に対して空港を使用許可、小泉政権が巨額の見返り金を撥スタンに支払っていた。その資金でパキスタンは中国の当時最先端の戦闘機を購入していた。
パキスタンはアフガンと戦争中であり、米軍に基地や空港を提供することはまずない。イランとも戦線を拡大させれば、政争もあり、理由はどこにもない。
ただ、トランプが昨年６月、パキスタンのムニール陸軍元帥(陸軍参謀長)をホワイトハウスに招聘し、掌に載せており、パキスタンの政局しだいではわからない面もある。
中国はパキスタンを借金の漬物国化して久しく、パ政権やムニール元帥については苦々しく対応し、その後のムニール元帥の中国訪問計画を拒否していた。)

トランプにイラン戦に出口戦略はなく、何らか成果を上げる必要があり、地上軍投入も考えられる。
２０日、トランプはSNSで「大規模軍事作戦の縮小を検討していた、目標に近づいている」と掲載した。
TACOトランプ、１９日には中東へ追加派兵はしないと表明し、原油価格はル下がったが・・・
２０日には、数千人の追加派遣軍(沖縄岩国海兵隊計５千人)に、イラン最大の原油積出港のカーグ島占領および、ホルムズ海峡の沿岸部を掌握する作戦に従事させる可能性を示唆した。
記者の質問に「相手を殲滅しているさなかに停戦などするつもりはない」と強調もした。

短期に地上軍投入予定でもイラン戦争そのものがすでに長期化しており、数十・数百人単位で米に戦死者が出て、トランプは引っ込みがつかなくなり、ベトナム・アフガンを再現させることになる。
そうしたことから、米国の経済的直接利益(中東から原油の１％を戦略的に輸入)には関係ないホルムズ海峡を解放するという。
そして再び、ホルムズ海峡の安全確保のためには中国・日本・韓国・欧州はかかわらざるを得ないと表明している。ホルムズ海峡１６０キロ、沿岸の平地の奥は山岳地帯、弾道ミサイルはありとあらゆるところに隠しており、巨大爆弾MOABを１００発以上使用してもイランのドローンやミサイルを除去することは難しい。

イラン沿岸の大きなゲシュム島には１１万人が暮らす。岩塩が取れる洞窟がいくつもあり、イランは米イスラエル軍に攻撃された昨年６月以降そこを利用して要塞化しているという。
トランプやヘグセス・ネタニヤフの異常者トライアングル、ホルムズ海峡のイランに属するゲシュム島から恐怖を取り除くため、戦争大好きトライアングルは、住民などお構いなしにMOABでも大量に撃ち込むことだろう。東京都区部の２倍以上の広さのゲシュム島。

トランプがホルムズ海峡を一時的に通れるようにしたとしても戦争状態が続いている限り、護衛艦隊へ艦船を送らない。・・・アローントランプ。
現行、イランは中国船籍などをホルムズ海峡でもイラン回廊を通しており、中国が参加するとは考えられない。

カーグ島占領で原油価格は１２０ドルに達し、ホルムズ海峡での戦闘では１５０ドル、結果がどうであれ停戦が５月以降になれば、サウジの王様が発言したように１８０ドルに達するだろう。

原油価格を抑制するために欧米日中などが備蓄在庫を放出したとしても、過去がそうであったように原油価格にはほとんど影響しない。

日本はアラスカ産原油を巨額投資して採掘量拡大、輸入するとのトランプ約束、アラスカの油井・埋蔵量は小さく、投資妙味はほとんどない。現在日量４０万バレル、それを日本は８０万バレルまで倍増する計画をトランプに伝え、トランプは大喜び、米４９州から輸出できる原油は米国の消費に回され、輸出できる原油はほとんどない。
日本の原油輸入量は日に２５０万バレル、中東から２４０万バレル輸入している。これが現在ストップしている。日本が巨額を投じてアラスカの原油生産施設を作り、日本へその４０万バレルを輸入しても、アラスカ産は全輸入量の１６％にしかならず、中東の代参にはならない。
質の中東産は価値が高い軽質油、アラスカ産は中質油という。因みにカナダのオイルサンドから生産しているカナダの原油は重質油で商品化や化学品への展開はコストがかかる。

米国はデータセンターなど拡大で電力需要が拡大、連れて原油や天然ガスの需要も発電用に増加している。

マスクはトランプ政権の次を見据え、費用対効果で太陽光発電力を年産１００MW(原発１基分)を確保するため、太陽光発電装置を製造する中国メーカーに大規模買い付けを行っている。中国政府の認可待ちとなっている。シリコン等の材料は米製を使用する計画。２０３０年に１００万MWを製造し設置、自社で発電し、蓄電もし、データセンター向けに電力を墓販売するという。ソーラーパネルは自社で設置する穂と、外販もするという。
中国勢はほとんど米国の制裁対象のエンティティリストに掲載され、米国へソーラーパネルは輸出できなくなっている。またバイデンと異なり、トランプは石炭発電を認めるほど太陽光発電に対しては反対派でもある。

・・・そしてホルムズ海峡から抜け出せず、２０年後の米政権がイラン近隣に駐留させた戦闘兵を逃げ帰らせることになる。

反省なくば同じことは何度でも起きる。奢れる者は久しからず。

下半身問題を抱え、戦争することが目的となり、イスラエルを利用したつもりだろうがイスラエルに利用されたイラン戦争、トランプはヒトラーと同じゲルマン人、エプスタインもネタニヤフもユダヤ人だ。
ヘグセスは元妻暴行疑惑など多くのサディスティックなスキャンダルを抱える性的異常者、
トランプと何か似ている。元陸軍州兵・アフガンやイラクに陸軍歩兵部隊(下級兵隊)として参戦していた末端軍人の経験しかない人物がイラン戦争を顎で取り仕切っている、これまた異常。