■ 飽和攻撃による防空網無力化の恐怖

米メディアが機密情報として暴露した内容によれば、キューバが入手した軍用ドローンは３００機以上に上る。標的とされたのは、米本土最南端のフロリダ州キーウェストや、キューバ国内の米海軍グアンタナモ基地、周辺の米軍艦艇だ。

かつての核ミサイルとは異なり、現代の安価な自爆型ドローンによる「飽和攻撃」は、防空システムがどれほど高度であっても完全に迎撃することは極めて困難とされる。ウクライナや中東の戦場で猛威を振るう非対称戦の脅威が、文字通り米本土の「喉元」に突きつけられた形だ。不測の事態が起きれば、米国の安全保障基盤を揺るがす重大な事態に発展しかねない。

■ 背景に透ける中露イランの「影」

経済困窮が極まる共産党一党独裁のキューバが、単独でこれほど大量の最新兵器を調達・運用できるはずがない。背後には、米国と対立するロシアやイラン、あるいは中国といった反米・権威主義陣営による技術・機体の供与があったとみるのが自然だ。

これら反米陣営の狙いは、米国の防衛リソースを多正面に分散させる「揺さぶり」にある。米国が中東のホルムズ海峡やウクライナ、そして台湾海峡を含む東アジアの防衛に追われる中、米本土直近のカリブ海に新たな「火種」を植え付けることで、自由主義陣営全体の連帯を削ぐ狙いがあることは明白だ。米軍の兵力がカリブ海へ割かれることになれば、日本の平穏を維持する在日米軍の抑止力にも間接的な影響を及ぼしかねない。

■ 先制情報戦とキューバの苦しい弁明

今回の報道に対し、キューバのロドリゲス外相は「米国の経済制裁を正当化するための捏造」と猛反発した。しかし、特筆すべきは同外相が「ドローンの保有そのもの」については明確な否定を避けた点だ。

むしろ「正当な自衛権の行使として外部からの侵略に対抗する準備がある」と言及したことは、事実上の軍備増強を暗に認めた格好であり、報道の信憑性を自ら補強する形となっている。

米情報機関が公式発表を待たずにメディアへ情報をリークした背景には、ロシアのウクライナ侵攻前と同様、相手の奇襲計画を事前に暴露して無効化する先制的な「情報戦」の意図がある。カリブ海を舞台にした「見えない戦争」はすでに始まっており、日米をはじめとする同盟国は、この新たな脅威に対して警戒の目を極限まで高める必要がある。