東京市場の下げが大きくなった背景には、日経平均の構成銘柄がAI関連株に偏っている事情もある。16日の日経平均は1915円97銭安で取引を終えたが、このうち技術セクターの下落寄与額は1691円54銭に達した。指数全体に占める技術セクターの比率は56.91％で、アドバンテストと東京エレクトロンだけでも約21％を占める。ソフトバンクグループやキオクシアを加えると、AI・半導体関連の主要4社で3割を超える。

日経平均は225銘柄で構成されるが、株価水準の高い一部銘柄の値動きが指数を大きく左右する。AI関連株が上昇局面では指数を急速に押し上げる一方、相場が反転すると、実体経済や市場全体の動き以上に下落幅が拡大しやすい。

米国市場でも同様の偏りが進んでいる。半導体株のS&P500に占める比率は、数年前の約8％から現在は20％超に拡大した。16日は半導体株が急落した一方、ヘルスケア株は2.2％上昇し、ダウ平均の下落率も0.2％にとどまった。市場全体が一斉に景気後退を織り込み始めたというより、これまで相場をけん引してきたAI関連株から資金を引き揚げる動きが強まったとみられる。

今後の焦点は、米大手IT企業によるAI向け設備投資が、実際の売上高や利益の増加につながるかどうかだ。半導体需要そのものが急減したわけではないが、巨額のAI投資を正当化できる収益が確認できなければ、投資家は高い株価評価を維持しにくくなる。

今回の急落は直ちにAI市場の崩壊を意味するものではない。ただ、好決算でも株価が上昇しなくなったことは、相場が「期待先行」から「実績確認」の段階へ移った可能性を示している。日本株についても、日経平均の数字だけで市場全体を判断せず、TOPIXや業種別指数、個別企業の業績を併せて見る必要がありそうだ。