イズミヤ枚方、55年の歴史に幕

2026年の大阪府内のスーパー閉店で特に注目されたのが、枚方市の「イズミヤショッピングセンター枚方」だ。

同施設は1970年に開業。枚方市中心部の大型商業施設として長年利用され、1978年には増築を実施するなど規模を拡大した。

一時期にはイズミヤの店舗の中でも高い売上を記録した店舗として知られ、半世紀以上にわたり地域商業を支えてきた。

しかし、建物の老朽化などを背景に2026年3月1日をもって閉館。約55年の歴史に幕を閉じた。

最終日には多くの利用客が訪れ、施設に設けられた思い出メッセージにも多数の声が寄せられるなど、単なるスーパーマーケットの閉店というより、地域のランドマークの閉館として受け止められた。

閉館後は建物の解体が予定されているが、跡地の具体的な利用方法については明らかになっていない。

イズミヤ門真も52年で完全閉館

枚方店に続き、門真市では「イズミヤショッピングセンター門真」が2026年3月31日に完全閉館した。

同施設は1973年4月に開業。門真市駅周辺の地域商業を支える店舗として約52年間営業してきた。

食品スーパーのほか、衣料品や専門店などが入居する地域密着型の商業施設として利用され、買い物だけでなく地域の交流拠点としての役割も担っていた。

門真駅周辺では再開発も進んでいるが、再開発を同施設の直接的な閉館理由とする公式発表は確認されていないため、閉店理由については推測を避ける必要がある。

イズミヤ淡路は59年、60周年を前に閉館

大阪市東淀川区では、「イズミヤショッピングセンター淡路」が2026年5月10日に閉館した。

淡路店は1966年開業。約59年間にわたり営業し、開業60周年を目前に営業を終了した。

阪急淡路駅周辺には住宅地や商店街が広がっており、同店は長年にわたり地域住民の日常的な買い物を支える店舗として利用されてきた。

これにより、2026年3月から5月までの約2カ月間で、枚方、門真、淡路という50年以上営業したイズミヤの大型商業施設3店舗が大阪府内で相次いで閉館したことになる。

ただし、3施設が同一の理由で閉館したとの発表はない。枚方では建物老朽化が確認されているが、他店舗まで同じ理由とみなすことはできない。

イズミヤの食品スーパーと商業施設は運営法人が異なる

現在のイズミヤは、かつてのように一つの会社が商業施設と食品スーパーを一体で運営する体制ではない。

商業施設の運営や衣料品・住居関連商品などの事業は株式会社エイチ・ツー・オー商業開発が担っている。同社の法人番号は「7120001224348」。

一方、食品スーパー「イズミヤ」については、イズミヤ・阪急オアシス株式会社が運営していたが、同社は2026年4月1日付で関西スーパーマーケットを合併し、株式会社関西フードマーケットへ商号変更した。法人番号は「7120001117832」。

このため、イズミヤショッピングセンターについては、施設運営会社と食品スーパーの運営会社を分けて確認する必要がある。

堺市では万代金岡店が閉店

堺市北区では、株式会社万代が運営する「万代 金岡店」が2026年3月31日に閉店した。

同店は商業施設「レインボー金岡」内で営業していた。

万代は閉店後の利用店舗として天美我堂店、なかもず店、堺高須店など近隣店舗を案内しており、万代そのものが堺市や大阪府から撤退したわけではない。

具体的な閉店理由は公表されていない。

サンディは大阪府内2店舗を同日閉店

ディスカウントスーパー「サンディ」では2026年4月30日、茨木市の「サンディ双葉店」と大阪市西成区の「サンディ天下茶屋店」が同日に閉店した。

ただし、サンディは大阪府内で新規出店も続けている。

箕面市や大阪市東淀川区、茨木市などへの新店舗出店も進めており、2店舗の閉店をもって「大阪府からの撤退」とすることはできない。

既存店舗の整理と新規出店を並行して進める、店舗網の新陳代謝とみる方が実態に近い。

北乃屋箕面店は「諸般の事情」で閉店

箕面市では、北乃屋商事株式会社が運営する「食賓工房 北乃屋箕面店」が2026年5月15日に閉店した。

北乃屋商事は公式に「諸般の事情」による閉店と発表しているが、具体的な理由については明らかにしていない。

同社の長興寺店や守口店は営業を継続しており、北乃屋全体の事業終了ではない。

大阪市平野区ではグルメシティ長原店が閉店

大阪市平野区の「グルメシティ長原店」は2026年5月31日に営業を終了した。

店頭案内では約33年間営業してきた店舗とされている。

大阪市も同店の閉店に伴い、店舗内に設置していた乾電池やインクカートリッジなどの回収拠点を終了しており、店舗の営業終了が確認できる。

具体的な閉店理由は明らかになっていない。

ライフ御崎店も7月に営業終了

大阪市住之江区では、株式会社ライフコーポレーションが運営する「ライフ御崎店」が2026年7月15日に閉店した。

同店も地域住民の日常的な買い物を支えてきた店舗だったが、具体的な閉店理由は公表されていない。

一方、ライフは大阪市内で新規出店も進めているため、御崎店の閉店を大阪市場からの撤退とみることはできない。

新大阪では開業1年未満のスーパーが営業終了へ

50年以上営業した老舗スーパーとは対照的な閉店も確認されている。

JR新大阪駅に隣接する「アルデ新大阪」内の「新大阪Fresh MK Station」は、2026年9月13日をもって営業を終了する予定だ。

同店はエムケイ株式会社が2025年10月21日に開業した小型スーパーマーケット。

新幹線などの荷物輸送サービスを活用し、各地から運ばれた野菜、果物、鮮魚などの生鮮食品を販売する新しいタイプの店舗として注目されていた。

しかし、開業から約11カ月で営業終了を迎えることになった。

運営するエムケイ株式会社の法人番号は「4130001013991」。同社は具体的な営業終了理由を明らかにしておらず、採算性や利用客数などとの関係を断定することはできない。

大阪府のスーパーは「撤退」より店舗再編が鮮明に

2026年の大阪府では、イズミヤ枚方、門真、淡路をはじめ、複数のスーパーマーケットや大型商業施設が閉店した。

特に目を引くのは、1960年代から1970年代に開業した半世紀級の老舗店舗が相次いで営業を終えていることだ。

大型スーパーの出店が急速に拡大した高度経済成長期から半世紀以上が経過し、建物や店舗そのものが更新時期を迎えているケースもある。

その一方で、サンディやライフなどは大阪府内で新しい店舗を出店しており、ディスカウントスーパーなど新たな業態による出店も続いている。

したがって、大阪府のスーパー業界で起きている動きを単純な「店舗減少」や「大阪撤退」と捉えるのは適切ではない。

長年営業してきた老舗・大型店舗が姿を消す一方、新しい商圏や店舗形態への出店が進む――。2026年の大阪府では、スーパー業界の店舗網再編がより鮮明になっている。

なお、今回確認した主な閉店店舗について、運営会社の倒産、破産、事業停止が直接の閉店理由になったと確認できる案件はなかった。閉店理由が公表されていない店舗については推測していない。