2026年8月に閉店を確認した主なラーメン店

今回確認した16店舗のうち、9店舗が8月31日に営業を終了した。月末に閉店が集中した形だが、閉店理由は店舗ごとに異なり、すべてを経営悪化によるものとみることはできない。

43年営業の天下一品、10年続いた「81番」も閉店

長期営業店の閉店も確認された。

京都市西京区の「天下一品 五条桂店」は1983年から同地で営業。2019年に一度閉店した後、2020年に本部直営の「Reboot」として復活したが、2026年8月20日に営業を終了した。

東京都町田市の塩ラーメン専門店「81番」も8月31日に10年間の営業を終えた。ただし、同店は店長の独立に伴う閉店とされており、経営破綻によるものではない。

東京・渋谷の「らーめんと甘味処 九月堂」も8月末で営業を終了したが、公式サイトでは店長の体調不良を閉店理由としている。閉店件数だけを見て、すべてを経営不振と判断することはできない。

一方でラーメン店運営会社の倒産も

ラーメン店倒産は8月に8件、前年同月の2.7倍

東京商工リサーチによると、2026年8月の飲食業倒産は80件で、前年同月比42.8％増となり、8月として過去30年間で最多となった。

このうち「ラーメン店」は8件で、前年同月の3件から166.6％増加した。

閉店と倒産、同じ数字では見えないラーメン店の変化

今回JC-NETが確認した16店舗では、長期間営業してきた店舗から開業約1年で営業を終えた店舗まで事情はさまざまだった。

一方、博多新風のD.C.Tのように、店舗拡大や全国イベントへの出店を進めたラーメン事業者が破産したケースも確認された。

ラーメン店は麺、肉、油、野菜などの食材に加え、ガス・電気代、人件費など幅広いコストの影響を受ける。東京商工リサーチも、物価高や人件費上昇などが飲食店経営を圧迫しているとしている。

ただ、倒産統計だけでは、店主の引退や独立、健康上の理由、店舗の入れ替えなどによる閉店は見えてこない。ラーメン市場の実態をみるには、企業倒産と店舗閉店を分けながら、双方の動きを追う必要がある。