アイコン 米トランプ 現在の原油価格は人為的操作とOPECを批判

 

 

Looks like OPEC is at it again. With record amounts of Oil all over the place, including the fully loaded ships at sea, Oil prices are artificially Very High! No good and will not be accepted!

米トランプは20日、原油相場は「人為的に」高い状態で容認できないとして、石油輸出国機構(OPEC)を批判した。
トランプはツイッターで「またOPECの仕業のようだ。海上の船は満タンで、記録的な水準の石油が至るところにある。原油価格は人為的に非常に高い!良いことではなく容認できない!」と投稿した。

トランプ政権が原油価格、もしくはOPECに対しどのような措置を講じるかについては踏み込んでいない。

トランプのコメントを受け、OPECのバーキンド事務局長は、OPEC加盟国・非加盟国による協調減産によって原油産業全体の崩壊を防いだとし、OPECは米国の友人と強調した。

OPEC加盟のアラブ首長国連邦(UAE)やイラクのエネルギー相らも、原油価格は人為的に引き上げられていないと主張した。

原油相場もトランプ大統領のコメントに反応。1300GMT(日本時間午後10時)時点で、北海ブレント先物は0.53ドル、米WTI先物は0.45ドルそれぞれ下落した。

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原油相場はOPECの供給管理に支えられているが、米国が今後対イラン制裁を再開するかどうかも、価格動向を左右するとして注目されている。
以上、

米トランプがイスラエルの意向を受けイラン制裁した場合、原油価格が急騰することになる。
サウジは原油が暴落する過程で、米国に市場を奪われるとして、生産調整にガンとして動かなかった。
輸入原油の最需要国の中国経済の停滞、欧州経済の停滞で、2016年1月には20ドル台まで暴落、あまりの暴落に痺れを切らし、ロシアなど非OPEC諸国も巻き込む形で減産に踏み切った。

しかし、ここにきて2014年来の高値の68ドル台に至っても減産を続けており、トランプも自国の景気や産業界に影響を及ぼすことから今回の発言になったものと見られる。

こうしたサウジ主導の暴落により、米国のシェールオイル軍団は大打撃を受けていた。原油含む掘削リグ数も2014年10月の1609本から、2016年5月には316本まで1300本あまりが停止・倒産に追い込まれた。
しかし、価格暴落に限界に達したサウジはOPEC+と2016年11月に8年ぶりに減産に踏み切ることを決定した。
この間、欧州景気の回復基調も鮮明となり、原油価格は上昇し続けている。

こうした中、米国掘削リグ数は2017年7月には758本まで回復、その後は投資ファンド出資するがシェールオイル軍団とサウジが結託したのか、OPEC+の減産に同調して、掘削リグ数の増加は大きくは増加せず、今日の高値でも820本にとどまっている。
その間にシェールオイルの輸出も解禁されている中での米国の生産となっており、投資ファンドが価格維持を優先させたものと見られる。

サウジの原油原価は20ドル台、カタールは新規開発分のコスト高で40ドル台、米国のシェールオイルは最新の大規模掘削リグ生産では20ドル台、平均して40ドル台、カナダのオイルサンドは重質油であり精製コストも嵩むが50ドル台とされている。

これからしても、OPEC+の減産の大義はなくなっているが、権力を掌握したサウジの王子様は欲が深く80ドルから100ドルを目指しており、今回のトランプ発言はそうしたサウジの動きをけん制したものと見られる。

日本は、円高で少しは救われているが、115円程度の円安になれば、経済に与える影響も大きく、すでにガソリン価格は高騰し、ほかの消費の減退を招いている。

<原油価格の推移>
WTI価格・稼動リグ数はヒューズ社版
2014年7月、102.99ドルから暴落開始(中国景気低迷が引き金)
2014年10月、米原油掘削リグ数1609本
2015年7月、中国株価暴落
2016年1月、20ドル台まで暴落、
2016年1月、米原油輸出40年ぶり解禁
2016年5月、米原油掘削リグ数316本まで減少
2016年11月、OPEC+が減産合意、45.62ドル
2018年4月、68ドル台、2014年11月以来の高値水準
2018年4月、米原油掘削リグ数820本まで回復
米国は自国産原油の消費国であり、OPEC等に一切加盟していない。

たまには良いことをスバリ言う米トランプ大統領。

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[ 2018年4月21日 ]

 

 

 

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