米国のジョンズ・ホプキンズ大学、オーストラリアのシドニー大学、フランスのソルボンヌ大学などの専門家で構成された国際研究チームが、この３年間で発表された「超加工食品」の健康影響研究の集大成を分析した論文を、国際学術誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）」に発表した。

　研究チームは計１千万人を対象にした４５の研究内容を検討した結果、「超加工食品」は、心臓疾患、２型糖尿病など３２2種類の疾患および死亡のリスクと直接的な関連があることが分かったと明らかにした。
これまで超加工食品と健康の関係に関する研究は数多くあったが、このように包括的に検討したことはなかった。

心血管疾患による死亡リスクが最大５０％高まる
　研究チームは、個別の健康問題に関する超加工食品の影響の証拠能力を「確実・非常に強い・強い・弱い・なし」に分類して評価した。
　まず、「確実な証拠」のカテゴリーでは、「超加工食品」の摂取量が多いと。
心血管疾患関連の死亡リスクが最大５０％高くなり、
「不安」や「メンタルヘルスの障害」のリスクは最大４８～５３％、
「２型糖尿病」のリスクは１２％高くなった。

　また、「非常に強い証拠」のカテゴリーでは、
「超加工食品」の摂取量が多いほど、
すべての原因による死亡リスクが２１％高く、
心臓疾患の死亡、肥満、２型糖尿病、睡眠障害のリスクは４０～６６％、
うつ病のリスクは２２％高くなった。

　　研究チームはこのほか、喘息、腸の健康、一部のがん、そして高血糖や善玉コレステロール不足など、心臓疾患の危険要因との関連性も発見されたが、その程度は制限的だと補足した。
　
英ガーディアン紙は、世界的な超加工食品専門家とされるクリス・ヴァン・トゥレケン教授（ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン）の言葉を引用し「今回の研究結果は、『超加工食品』の比重が高い食事が早期死亡を含む様々な健康問題と直結しているという数多くの研究と完全に一致する」と報じた。

「タバコと同じような国際条約の施行を」
　しかし、ニューカッスル大学のクレア・コリンズ教授（栄養学）は、研究結果に肯定的な評価を下しながらも「この研究は観察研究であるため、超加工食品と疾患の因果関係を立証することはできない」と指摘した。

　２００９年、超加工食品の概念を初めて提示したブラジルのサンパウロ大学公衆保健大学のカルロス・モンテイロ教授は、BMJに同時に掲載された社説で、
「超加工食品は、安価な成分を化学的に操作し、香料や色素、乳化剤などの添加物を組み合わせて味と魅力を加えたもの」だとし、「もはや国連機関が加盟国と共にタバコに関するものと同じような条約を作って施行すべき時だ」と主張している。
　同教授は「超加工食品は、健康を害し寿命を短縮させる」として、包装の前面に表示、広告の制限、学校と病院での販売禁止といった規制と共に、非加工あるいは最小限の加工食品と新鮮な調理食品を超加工食品くらい簡単に安い価格で買える措置が必要だと強調した。

　オーストラリアのセントラルクイーンズランド大学のシャーロット・グプタ博士は「看護師、医師、消防士、タクシー運転手、鉱夫、接客業従事者などの夜間交代勤務者は、生鮮食品をなかなか食べられなかったり、食べ物を準備する時間があまりないため、超加工食品に依存する場合が多い」とし、「個人が献立で超加工食品を減らそうとする努力だけでなく、より健康な食品を簡単に入手できるようにする公衆保健措置が必要だ」と強調した。
以上、