中低価格機市場はXiaomiスマホの主要な生命線と言われ、新機種のRedmi Note １４シリーズは、標準バージョン、Proバージョン、Pro＋バージョンに分けられており、最安機種の販売価格は１０００元（約２万円）未満で、売れ筋は２０００元（約４万円）前後で、Xiaomiの中低価格機市場における基盤をさらに固めている。

価格優位性を持つXiaomiスマホは、インド、アラブ首長国連邦、ロシアなどではいずれも販売台数がトップ３に入っている。
今年上半期に米国を抜いて世界第２位の５G携帯電話市場となったインドでは、今後、価格優位性に優れたXiaomiスマホの販売台数がアップルを追い越し、サムスンに追いつく要因になると見込まれている。(サムスンのインド工場は労働者のストに見舞われていた)

一方、８月はアップルの販売台数が落ち込み、iPhone１６シリーズの発売開始後最初の週末の予約販売台数が約３７００万台と、前年同期のiPhone １５シリーズに比べて約▲１２．７％減少、アップルの予想を下回ったこともXiaomiがアップルを超える追い風となり、販売量が急増したことでXiaomiが世界第２位にランクインし、サムスンに次ぐ世界第２位のスマートフォンブランドとなった。

総合的に見ると、価格の手頃さや、ブランドに対する好感度の高さなど多方面の要素が重なり、Xiaomiは現在、世界的にも最高の中国製携帯電話ブランドの一つとなっている。
以上、

アップルは新機種の発売時期が９月、８月は買い控えも発生する(ただ前年比では見過ごされない)。
経済低迷・消費不況の中国では、買い替え期間が延び、ブランド力で販売していたアップルは苦戦を強いられている。また、愛国主義の台頭から米国から制裁を受けるファーウェイなど中国製スマホの販売シェアが上昇し、その煽りも受けている。
こうした事態からかアップルは廉価版のiPhoneSEを年初から市場投入するという。

スマホは年間１５億台の壁に何回も突き戻され、今では販売台数ではなく、アップルとサムスンは競ってプレミアム価格帯のスマホを限りなく高価にすることで売上高を増加させる販売戦略を奏功させてきた。
新コロナ事態下でも巣篭もり需要でプレミアム価格帯は売れた。しかし、欧州ではインフレ退治の高金利・物価高騰に消費不況が押し寄せ、プレミアム価格帯領域でも安価な中国勢の台頭が目立ってきている。

個別では廉価版からプレミアム価格帯まで持つサムスンがまだ１位だが、当の昔から中国勢の合計がサムスンの倍以上のシェアとなっている。
暫くはAIスマホがプレミアム価格帯をリードしようが、価格破壊の中国勢が廉価版のAI機種を投入する日も近い。アップルとサムスンは高付加価値品として差別化を図るため、スマホは電話やSNS・ネット機能だけではなく、AI機能が独立してくる可能性もある。
アップルもサムスンも高価格帯スマホをこれまでどおり大量に販売し続けない限り、業績悪化をもたらすことにもなる。その影響は独自OSを持たないサムスンに大きく左右する。