■ゲーム業界：SONY中心報道からの転換

かつてゲーム業界の報道はSONYを中心に構成されていた。
大企業の影響力やブランド力を重視し、ユーザや開発者の声は後回しにされがちだった。

その中で任天堂は、「ニンテンドーダイレクト」という自社配信を開始。
企業の広報を超えた「直接対話型のメディア」として機能し、世界中のファンと直接つながる構造を築いた。
この成功は、メディアを通さずとも信頼を得られる新しい情報発信のモデルを示した。

一方で、老舗ゲーム誌『ファミ通』も、かつては“ゲームファースト”の姿勢で数多くの隠れた名作を発掘してきた。
しかし近年は企業寄りの報道が目立ち、読者との距離が広がった。
もし“作品中心”の編集方針を維持していれば、依然として業界の主役であり得たとの指摘もある。

■自動車業界：トヨタが築いた「報道型企業発信」

自動車業界では、トヨタが「トヨタイムズ」を立ち上げた。
従来の広告やプレスリリースとは異なり、社長自らが理念や方針を語る“情報番組型”の発信を展開。
この試みはCMという枠を超え、事実上の「自社ニュースメディア」となっている。
消費者に対し、企業が自らの言葉で説明責任を果たす流れの象徴だ。

■政治：自民党が踏み切った“ダイレクト政治”

政治の世界でも、SNSやYouTubeを通じた直接発信が主流になりつつある。
特に自民党や政府関係者による動画発信は、メディア編集を介さず政策を説明する新しい形式として定着。
これにより、有権者が一次情報を直接受け取れる一方、報道機関の“解釈”や“加工”への信頼は相対的に低下している。

■メディアが見失った「誰のための発信か」

マスメディアは長らく、「自分たちが世論を形成している」という前提に立ってきた。
だが現実には、読者・視聴者が求めるのは“中間の意見”ではなく、“当事者の声”そのものである。

任天堂、トヨタ、自民党――この3者に共通するのは、「第三者に語らせず、自らの言葉で伝える」ことを選んだ点だ。
それが今日の情報社会における最大の信頼獲得手段となっている。

メディアがこの流れをどう再定義するか。
その答えが、次の時代の報道の存在意義を決めることになる。