雇用ブームの終焉？世界的な鈍化が影

Indeedはパンデミック後の米国を中心とした雇用回復の波に乗り、一時は求人メディア業界で圧倒的な存在感を示していた。しかしここにきて、米国をはじめとした先進国での求人件数の減速や企業の採用抑制、広告単価の低迷が響いており、業績面での調整局面に入っていると見られる。

加えて、生成AIなどの登場により求人広告の自動化が進む中で、従来のマンパワー中心の運営体制では競争力維持が難しくなっている。人員削減はこうした構造変化に対する“守りの一手”とも取れる。

国内経済にも波及か──外需依存モデルの見直し迫られる

リクルートは国内での成長が鈍化するなか、Indeedなどの海外事業を収益の柱としてきた。この外需依存モデルに陰りが見え始めたことは、日本のグローバル企業に共通する課題でもある。

為替や金利といった外部要因に加え、雇用や消費といった現地経済の影響を強く受ける中で、海外展開のリスクが改めて浮き彫りとなった。リクルートの人員削減は、単なる企業再編にとどまらず、ポストコロナ経済の構造転換を象徴する出来事とも言える。

今後は、国内外を問わず「人材×テクノロジー」領域での新たなビジネスモデルの模索が求められる。リクルートにとっても、Indeedの次を見据えた成長戦略が急務となるだろう。