同社は2004年に設立されたヨガスタジオ運営会社で、「スタジオ・ヨギー」など13店舗を展開し、ヨガ・ピラティスや妊婦向けプログラム、DVD・書籍制作、インストラクター育成など幅広く事業を行っていた。

2019年には年商約20億円を計上していましたが、コロナ禍で会員数が減少し業績が悪化。2024年には売上が約6億8000万円にまで落ち込み、今回の措置となった。

一部店舗とオンライン事業はスポンサーの支援で営業を継続しています。
破産管財人には「アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業」の関端広輝弁護士が選任されている。