アイコン 中国最新鋭ステルス戦闘機「殲20」インド空軍機レーダーに検知される

 

 

インド国防研究所は5月20日、特殊加工が施されたステルス機は通常、レーダーでは探知が困難とされる。しかし、チベットで飛行訓練していた中国人民解放軍の最新ステルス戦闘機は、インド軍のレーダーによって探知されていたことがわかったと報じた。

報道によると、インド空軍は、中国軍ステルス戦闘機「殲20(J-20)」がチベット自治区空域を飛行訓練していたのを確認し、インド空軍のSu-30を出動させ追跡した。すると、Su-30はJ-20をレーダーで捉えることができたという。
インド空軍指揮官Arup Shaha氏は「中国のJ-20にステルス性(隠密性)は全くない。特別な技能を使わずに通常のレーダーで探知できる」と同メディアに語った。

中国国営メディアは、J-20は、チベットで飛行訓練を行っておらず、「中国脅威論」に基づく捏造だと主張した。
一方、フランス国営RFIによれば、今年初めに発行された中国人民解放軍報には、運20、殲20、殲10などの軍機は「高原地区」で離着陸訓練を行う予定であると明記されていた。

スポンサード リンク

中国のJ-20は、2002年に成都飛機公司所研が開発した。レーダーに検出されにくい特殊な外装で、ミサイルを搭載できる第五世代ステルス戦闘機として製造された。2017年3月に正式に就役し、最近では海上訓練を行った。

米軍では早くから、その性能に疑問を呈していた。米空軍のデービッド・ゴールドフェイン参謀総長(大将)は、2016年8月、米国防省で開いた会見で、J-20の能力は米軍の最新ステルス機と「比較する意味もない」と一蹴していた。30年前に発表された米国ステルス戦闘機F-117程度だと明かした。

香港アジア時報も同年2月、軍事専門家の話として、J-20は「強力なエンジンを搭載していないため、ステルス戦闘機の『超音速の巡航能力』は発揮できない」と指摘した。
AP通信は2011年1月、J-20は、1999年に北大西洋条約機構(NATO)軍の旧ユーゴスラビア空爆に参加した米軍F-117が、セルビア軍に撃墜されたのち、中国に運ばれて技術転用された可能性があると報じた。米国防省は当時、報道内容を否定した。
以上、報道参照

炭素繊維は安価な韓国製や中国製は電波吸収剤としての電波吸収剤としての品質レベルは大幅に落ちる。やはり東レの技術品が必要なのだろう。
また、殲-20の形状がエンジンを2基搭載しているとしてもバカデカく、捕捉されやすい形状となっている。

<電波・赤外線吸収材>
1、導電性電波吸収材料:
材料内部の抵抗によって電波によって発生する電流を吸収するものである。導電性繊維の織物によって優れた電波吸収体が実用化されている。
2、誘電性電波吸収材料:
分子の分極反応に起因する誘電損失を利用するが、誘電体単体では大きな損失は望めないので、カーボン粉などをゴム、発泡ウレタン、発泡ポリスチロールなどの誘電体に混合して見かけ上の2、誘電損失を大きくしたものが開発されている。
3、磁性電波吸収材料:
磁性材料の磁気損失によって電波を吸収するものである。鉄、ニッケル、フェライトを使用して電波を吸収できるが、重くなるのが欠点である。

導電性繊維の織物である炭素繊維を用いた「多層形電波吸収体」の電波吸収材や「カーボン・アルミナ顆粒体の電波吸収材」は、 電波のエネルギーを熱エネ.ルギーに変換し、反射電波を低減する材料などがある。
最新ステルス機にはレアアースも電波吸収材の材料として用いられている。
仕様は、構造材型、貼布型、塗装型などある。

 

 
殲20=J20
F35A
 
第5世代ステルス戦闘機
乗員
1名
1名
全長
20.30m
15.40m
全幅
13.88m
10.67m
全高
3.94m
4.60m
主翼面積
59m2
 
カナード翼面積
7.8m2(合計)
 
垂直安定板面積
8.9m2(合計)
 
空虚重量
17,000kg
13,200kg
最大離陸重量
36,300kg
31,800kg
エンジン
WS-15 (ターボファンエンジン) ×2基
プラット・アンド・ホイットニー製F135-100(ターボファンエンジン)×1基
最大速度
M2.2
1.6
実用上昇限度
20,000m
15,240m
戦闘航続距離
1,080km
1,158km
最大航続距離
2,970km
2,220km
評価
戦闘爆撃機
戦闘機

 

0524_01.jpg

スポンサード リンク
[ 2018年5月24日 ]

 

 

 

関連記事

 

 

  • この記事を見た人は以下も見ています
  •  
  • 同じカテゴリーの記事です。
  •   
スポンサード リンク
 


PICK UP


PICK UP - 倒産

↑トップへ