データ関連の技術者や研究者の育成の拠点としても活用する。

共同研究の期間は２０１９年４月から４年間とし、共同研究室はマクロミル社内に設置する。
コストや物理的な問題によって、全ての項目を網羅するのが難しいデータを、統計技術を使って疑似的に補い、様々な用途で利用できる技術の開発などが研究テーマとなる。

複数の国にまたがる調査結果を比較できるようにする手法も研究する。
記者会見したマクロミルの佐々木徹副社長は「グローバル化やデジタル化を背景に、調査会社に求められるニーズが変化している」と指摘し、横浜市大の二見良之理事長は「現実の社会ニーズを熟知している企業との連携し、データサイエンスの知見を社会に実装して革新を引き起こす」と述べた。
以上、

学生時代から、現場のニーズを実装することができ、その知識は計り知れないものになるだろう。