革命防衛隊の勢力は１２万人ともされ、簡単に殲滅はできない。当然、国土を攻撃されれば、イラン正規軍の国軍７０万人も対応することになる。
　ハメネイ・イスラム最高指導者は既に８０歳、イスラムシーア派の原理主義者で元々、融通の利かない指導者であるが、年とともにさらに頑固になっているものと見られる。
　
戦争になれば、圧倒的に米軍が勝つにしても、ネバダから攻撃するにも限界があり、米軍にも犠牲者が出る。イランにしても迎撃ミサイルなどそれなりの武器は所有している。

ピンポイントでハメネイなどの原理主義強硬派の巣窟を攻撃すれば、効果があると見られるが、これまでにもイスラエルなどから空爆を受けており、それなりに防備はしているだろう。
とにかく宗教がらみは厄介だ。特にイスラム原理主義者たちは平気で信者たちに自爆させ、大きな被害をもたらさせる。

また、ペルシャ湾がイランの機雷により封鎖されれば、サウジや湾岸諸国、イラクなどの原油は輸出できなくなり、原油価格は暴騰、一説によると１００ドルを超えるとされる。
米ＷＴＩの原油価格は２０日、３．１２ドル、５．８％上昇して５６．８８ドルとなった。高値は５７．０２ドル、安値は５４．１１ドルだった。

対ドル円は、１０７．３３円で推移している・・・２１日０６時５９分現在。
ＮＹダウは、
戦争になれば、ホルムズ海峡がイランにより封鎖され、原油価格が暴騰、米国のシェールオイル軍団が大儲かりするとの思惑、
大阪サミットで米中貿易戦争は和解するみたいなトランプ発言、
米金利が今年中に引き下げられる見通しもあり、
２４９．１７ドル高の２万６,７５３ドル１７セントとなっている。

イラクの場合、過去フセインが絶対的な権力により、多数派のシーア派を封じ込め、スンニ派が権力を握っていたが、イランはシーア派一色、米国が戦争を仕掛けても収拾がつかない状態に陥る。
以前は、北欧や独仏が動いたが、トランプが相手だとどこの国も動かないだろう。安倍首相が動いたくらいだ。

中露とは貿易戦争や制裁をやっており、仲介に当たっても米が相手にしないだろう。
Ｇ２０大阪サミットはもう一つ大きな試練が待ち構えてしまった。

ただ、冷静に考えれば、ペルシャ湾のイラン領海の上空を米軍が無人機を飛ばしていたら、撃墜されても仕方ない。逆のに場合も当然、米国は撃墜することだろう。目くじら立てるのもいかがなものと思われる。それでも、タンカーなど計６隻が襲撃されており、イラン攻撃の正当な材料にはなる。

＜サミット期間中に攻撃の可能性＞
２０１４年２月１８日発生した、米オバマが鬼の居ぬ間（ソチ冬季五輪中でプーチン動けず）に起させた親露派政権打倒のウクライナクーデター。
ソチ五輪が終了し、激怒したプーチンはクリミアを一気に占領し、ロシア民族が多い東部戦線でも、ロシア兵を義勇軍に仕立て上げ参戦させ、クリミヤ半島をロシアが占領したまま、東部戦線を拡大させた。その後、オバマを外して独仏首脳とプーチンらが停戦の話し合い、ウクライナ政府軍、東部責任者らも参加して停戦に合意した。

２０１７年４月６日には、トランプがフロリダの別荘に習近平主席を招待しての晩餐会の時間中に、シリアに向けトマホーク５９発を撃ち込み、食事しながらトランプが習に攻撃を報告、トマホークが酒の肴になった。これにびっくりこいた習はしばらく言葉が出なかったとされる。

大阪サミット開催の今月２８・２９日に、トランプと米軍は、イランを攻撃する絶好の機会としている可能性がある。Ｇ１９ヶ国の首脳たち全員がちびるかもしれない。

米軍はイランを原子力軍事偵察衛星で詳細に把握していると見られ、また、イスラエルのモサド（世界的な諜報機関）はイラン国内にスパイ網を構築しているともされる。そうした情報に基づき、米軍は革命防衛隊のイランの拠点を、トマホークなどのミサイルやＢ５２などの戦略爆撃機で、短時間のうちに総攻撃する可能性がある。

グローバルホークは、韓国への売却で４機とシステムで１２億ドルとされている。当然、米軍の調達価格は大幅に安くなる。