アイコン 韓国深刻 今度はパニック障害患者16万人  憤怒症候群患者50万人超

 

 

感情が激しい国の韓国、健康保険公団は23日、「昨年のパニック障害の患者は15万9428人で、5年前の2014年の9万3525人に比べ1.7倍の水準まで増えた」と発表した。
特に20代のパニック障害患者は、2014年の7848人から昨年は1万8851人と、2.4倍も増加している。
パニック障害になると、極度の不安、「死にそう」だとか「心がなくなりそう」といった恐怖と共に呼吸困難、動悸などの症状を経験することになる。
また、こうした症状が生じるのを恐れ、人が大勢いる公共の場所に行ったり公共交通機関を利用したりすることを避けるようになり、日常生活にも支障を来す。
就職失敗や離婚・離別などによる極度のストレス、喫煙・飲酒などがパニック障害の原因になるといわれている。
以上、

政治が異常なら、韓国社会も異常、韓国民は焦らずもっとゆっくり呼吸したらいかがだろうか。

そのためには、日本でもどこでも旅行に出ることをお勧めしよう。大きな気分転換になる。
韓国のデタラメは、財閥企業と中小企業の賃金格差、中小企業では報われない大企業の賃金体系、文政権は、公正経済を御旗に手っ取り早く最低賃金に手をつけたが、経済が悪化している中で行う愚か者ぶりをさらし、韓国民を路頭に迷わせた。そのためにパニック障害に陥った人たちも多いことだろう。

一方、仕事なく、憂さ晴らしに反日に狂奔した人たちは憤怒症候群に陥り、これまた心の病に陥っている。
文政権が行うべきことは、賃金格差の是正である。
競争社会が韓国の貿易経済を牽引しているのかも知れないが、過度の競争は僅かしかない財閥企業の門に入れる人は限られ、その門に入るため親は歪な子供しか育てない。
そして入れなければ、親自らの責任は問わず、子供に激しく当り散らす。その子供はパニック障害の典型的な例に陥ることなる。
入れなかった人たちは逆に怒り狂い憤怒症候群の患者に至る人たちも多い。憤怒症候群の患者数は2015年にすでに50万人を突破している。

先般は、鬱病患者の数値データも発表されていた。増加の一方である。
憤怒症候群は文在寅氏にも垣間見える。
大統領ならば、各ポジションのスタッフを実績ある専門家に再編成することだ。良いスタッフならば、結果も良くなる。
最近は大統領府の面々が前面に出て韓国の政治の隅々まで采配している。韓国政府があり、首相もおり、長官もいる。そこから改造すべきだ。
今や長官たちは大統領府の面々の顔色を見ながらお飾り状態。可愛そう、長官ながら鬱病になりそうな人たちがいっぱいいる。

[ 2019年12月24日 ]

 

 

 


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