ラニーニャ現象発生に向かう兆候はすでに数ヶ月にわたり見られており、これで２年連続の発生となる。南米では雨が少なくなる恐れがある一方、西太平洋の赤道付近の高海水温帯域へ、東太平洋の冷水温帯が海流により西へ流れ、高温海水帯が東へ押されてフィリピンやインドネシアに向かい、同地域では洪水をもたらす確率が高くなるという。

そのため、南米産穀物やインドネシア産パーム油など農業市場に大きな影響が出ると予想されている。

さらに、ラニーニャ現象の発生時には米国の太平洋岸北西部と北部平原を寒気や嵐が襲うことが多くなる傾向があり、地域のエネルギー市場をひっ迫させる。
すでに米カリフォルニア州は干ばつに見舞われており、今後、南米でも干ばつが悪化し、米国と日本の一部では厳冬になる恐れがあり、暖房用のエネルギーや食料の供給がすでにひっ迫している世界にとって今後の大きなリスク要因の一つとなる。

新コロナ惨禍から世界経済の急回復と中国政府の失策により、資源価格・エネルギー価格は大きく値上がりしており、これかに本格的なエネルギー需要期を迎え、価格は天井知らずになるおそれがある。

原油価格
原油価格は８月２０日の６２ドル台から１０月１５日には８２ドル台と２ヶ月せずして３０％も高騰している(米WTI原油先物価格)。
日本政府は、税金(揮発油税)に税金(消費税)をかけて国民から税を２重盗りしている燃料代の見直しと、備蓄原油の市場放出を速やかに実行すべきではないだろうか。ガソリン代はすでに１６０円を突破しており、高給取りで大金持ちの先生方がこうしたことに不感症のまま１０月３１日の総選挙に向かうなどありえないだろうが・・・。