無謀に海峡を通過しようとしたタイの貨物船はオマーン沖でイランに攻撃され航行不能に、乗組員のうち２０人は海上でオマーン軍に救助され、攻撃を受けた機関室部分にいた３人はいまだ不明となっている。タイのタンカーはその後、イランとの交渉でホルムズ海峡を通過している。

(ホルムズ海峡は１６０キロ～２２０キロあり、島も点在、イランはそうした島を実効支配もしており、中間線を境界としても、実際はほとんどの海域をイランが有している。

当海峡を商船が通過するには８時間以上かかる。スビードの速い軍艦でも５時間はかかり、イラン本土側の奥にはザグロス山脈が控え、イランは島が米軍の降下部隊に占拠されたとしても、島も軍艦もどこからでも攻撃できる地理的環境にある。トランプは「米海軍が商船をホルムズ海峡で護衛し、ホルムズ海峡を通過させる」としたものの、米海軍はリスクが大きいとして難色を示し、実行されなかった経緯がある。)
トランプ軍はGBU・MOABという巨大爆弾をホルムズ海峡奥のザグロス山脈に対して、数百発撃ち込み、山体崩壊でもさせない限り、山脈からホルムズ海峡へ弾道ミサイルや自爆ドローンが舞い降りてくる。

＜ペルシャ湾に停泊している日本関係船舶＞
日本船は４５隻、
うち巨大原油タンカーが１２隻、
ナフサ(粗ガソリン)など石油精製品・石油化学品のタンカーが１２隻
液化天然ガス=LNG運搬船６隻、
ほかのエネルギー関係船２隻
以上エネルギー関連合計で３２隻
ほか、
コンテナ船、車両運搬船、ばら積み船などが計１３隻
の総計４５隻となっている。

原油タンカーは２０万～３０万トンクラスで、原油搭載量は平均２００万バレル、計２４００万バレルがペルシャ湾に滞留したままとなっている。(当２４００万バレルは日本の消費量の１０日分に該当するという)
これら日本関係の４５隻に搭乗している乗組員合計で約１１００人、うち日本人は２０人となっている。

イランは日本ともホルムズ海峡の通過交渉を行う用意があるとしていたものの、交渉はなかなか進んでいないようだ。
イランは米軍との関係国は通さないとしている(沖縄の海兵遠征部隊や岩国基地関係、急襲揚陸艦トリポリの乗組員は佐世保の米軍基地から中東へきておりその数は総勢２２００から３５００人に及ぶ)。
また、イランはトランプから原油輸出を禁止されており、そうした中、輸入し続けている中国との関係は濃厚・良好、昨年１１月からの日中葛藤問題もあり、中国がイラン側に影響を行使している可能性もある。

＜トランプはもはや基地外状態＞
イランのあらゆるものを破壊するとしており、最後通牒は１０日間延期されているものの、米機による爆撃やミサイル攻撃は続き、条約違反の橋も攻撃し爆破、近隣にいた家族連れ８人が亡くなるなど９５人も負傷している。

窮鼠が虎を噛む、
イランはペルシャ湾のタンカー攻撃に転ずる可能性は否定できない。
３１日未明にはUAE沖に停泊中のクウェートの巨大タンカーをミサイル攻撃、炎上させている。被弾した部分が炎上し現在は鎮火している。
こうした事例が多発する恐れがある。

イランは湾岸諸国に展開している米軍基地から攻撃を受けており、そうした米軍基地や湾岸諸国を含め報復攻撃、原油や天然ガス関連施設が大きく損傷している。

狂気のトランプは４月２０日ころまでイランを破壊し尽すと宣言しており、さらにイラン側の報復もエスカレートするものとみられる。

＜危うい経産省の原油調達迂回の紅海ルート＞
日本はペルシャ湾のホルムズ海峡が封鎖され、原油タンカーが停泊したままとなっている。一方、サウジが紅海側に敷設させていたパイプラインでの原油油送が軌道に乗り、日に５００万バレルを積み込み可能となっている(巨大タンカー１隻で２００万バレル搭載)。その紅海側から日本も原油調達ルートを確保し、すでに日本向け出港している。これでこれまで調達していた中東産原油の何割かを埋めたものの、紅海が封鎖される可能性がある。

イエメンのフーシ派と米国は昨年から休戦状態にあり、フーシ派はイスラエルに対して攻撃を開始したが、米軍に対しては攻撃していない。しかし、米軍がイランの電力インフラやカーグ島を攻撃した場合、フーシ派は米軍を攻撃すると宣言しており、トランプ狂気軍はイランを徹底的に壊滅させると発表し、橋やインフラ施設への攻撃を続けており、いつ、紅海側が封鎖されるかわからない状態となっている。
イランと同盟関係にあるイエメンフーシ派は、米軍がイランの電力インフラなどに攻撃した場合に限り、紅海の南出口のマンデブ海峡(全長１３０キロ／幅２５～３０キロ)を攻撃して封鎖すると通告しており、４月６日には狂人トランプが言う最後通牒の延期最終日が過ぎれば、２０日ころまで原発含め電力インフラを狂人のように破壊し続けると述べており、紅海封鎖は現実となる。

お殿様気分の日本の官僚たちは、韓国に比べ原油調達の行動が鈍く、政府系の資源開発INPEXが関与しているカザフから一部を調達する動きとなっている。しかし、同原油は欧州へ送られ、欧州から大西洋に出て、南アの喜望峰経由でインド洋・太平洋に至る輸送ルートとされ、とんでもない輸送コストがかかる。非現実的な調達手段としか言わざるをえない。

韓国は東南アジア一帯の海底油田開発に関与し利権を持っており、そうした国々からも調達、ブラジルから、パプアニューギニアからなどあらゆるところから輸入している。また、石油化学品も含め輸出禁止措置を取っている。(パプアニューギニアからはエネオスがLNGを生産、利権分を輸入している)
中東一辺倒の日本は、今回、大きな資源戦略ミスを犯したようだ。

ホルムズ海峡の封鎖解除は米軍が撤退してもイスラエルがイランを攻撃し続ける可能性があり、いつになるかわからない。また、湾岸諸国の生産施設はイランからの攻撃を受け、損傷しており、完全に回復させるには数ヶ月かかるという。
それは現状での判断であり、トランプの狂気爆弾がイランを壊滅的に破壊すれば、その代償に米軍基地を持つ湾岸諸国はイランの報復攻撃により、さらに生産施設が損傷を受ける可能性もある。

建材にもすでに影響／断熱材品不足・高騰
原油の調達が減少し、ナフサ生産が減少、ナフサからスチレンを作り、発砲スチレンにして断熱材に利用されているものの、すでに品不足に陥り、価格も高騰しているという。住宅建築ではこうした断熱材が多用されており、建築にも支障が出ているという。

米軍は巨大爆弾のGBUやMOABも使用しており、イラン国土は地獄の窯状態。地下貫通型のバンカーバスター爆弾は巨大爆弾のGBU系統の爆弾の１種も地下倉庫や地下工場破壊のため使用し続けている。

トランプはイランが意のままにならず、老人性我儘病からその狂気性を爆発させ、水爆をイランに撃ち込む可能性すらある。

トランプ１政権と異なり、２政権では閣僚やホワイトハウスをトランプのお友達一色に染め上げており、意見かるものなどおらず、軍も同様にトランプ一色、トランプが水爆ボタンを押せば、呼応してボタンを押す最高司令官たちとなっている。

１政権時代にはトランプが核ボタンを押しても私は押さないとした核ミサイル担当最高司令官もいた。トランプ２政権になり、アメリカ合衆国が狂ってきている。
イラン戦争反対派とされるヴァンス副大統領(MAGAと強い関係)にしても、「刑務所に行きたくないから何も話さない」とイラン戦争の詳細について沈黙を貫いている。
トランプ大統領も「ヴァンス副大統領は少し考え方が違うようだ」と認めている。ただ、ヴァンスがイラン戦争について反対だとは決して発言しない以上、人畜無害状態。ヴァンスは２８年の次期大統領選候補と見做されており、ヴァンスが勝利するためには議会を占拠しているトランプ党の支援は欠かせない関係にある。