アイコン ホルムズ海峡 海戦へ 米兵士2万人以上集結 うち精鋭は5400人


米国は、ホルムズ海峡の封鎖を軍事力で解除するため、最強の海兵遠征部隊(MEU)を沖縄とサンディエゴ(加州)から、中東へ送り込んでいる。
①第31部隊と②第11部隊(サンディエゴ)であるが、それぞれ2,200人を要する大部隊、それに加え、航空部隊も搭乗、攻撃ヘリ、オスプレイ、F35Bを搭載する急襲揚陸艦「トリポリ」(佐世保)/同「ボクサー」(サンディエゴ)で参戦する。
トリポリもドッグ型揚陸艦「ニューオリンズ」を帯同、「ボクサー」はドッグ型揚陸艦「コムストック」と「ポートランド」の2隻を帯同させているという。

トリポリはすでに中東入り済み、「ボクサー」は4月10日前後に中東入りするとみられる。
それに加え、陸軍最強の③第82空挺部隊(1000人)も18時間以内に中東へ到着するが、最終指令が出るまですでにスタンバイ状態。

洗濯室の火災(ベッド600床焼失)で戦線離脱の空母フォードに代わり、空母ジョージ・ブッシュも打撃艦隊を引き連れ中東へ向かっている。

最前線投入の戦闘部隊は5400人前後だろうが、航空隊や艦隊の兵員を入れれば2万~3万人規模まで増加させる。
空母は単独では航行せず、常にイージス艦等打撃艦隊を帯同、離脱したフォードの打撃艦隊はそのまま紅海に滞在しイラン攻撃に参戦している。

結果、空母2隻、打撃艦隊は3艦隊が、イラン戦争(28日までに850発のトマホークがイランを攻撃している)に今後、参戦することになる。

 

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ホルムズ海峡の封鎖解除の軍事作戦、
米軍は、ホルムズ海峡(全長160キロ~最大280キロ)南入口まで揚陸艦を北上させ、そこから上陸用高速艇でホルムズ海峡の航路沿いに点在するイラン領のアブムサ島、大トンブ島、小トンブ島、ヘンガム島、ケシュム島、ララク島、ホルムズ島の7島へ上陸作戦を敢行、まずはこうした島嶼を占領する。上空からも周辺域含めて総攻撃。

同時に、機雷の掃海もしながら、揚陸艦を、ホルムズ海峡を北上させる。
ただ、ゲシュム島に至っては全長約135キロもあり、11万人が居住、軍事的に占領するには大量の兵士が釘付けになる可能性がある。
ゲシュム島と本土との最短距離は2キロ、流れが速いクラレンス海峡によって隔てられている。
当然対岸のイラン本土の制空権も確保する必要があるが、その奥はザグロス山脈が迫る。
ホルムズ海峡のイランの島々をすでに攻撃済み
すでに3月24日までに米イスラエルの戦闘機が、アブムサ島、大トンブ島、小トンブ島にある航空機格納庫、港湾、倉庫などの軍事インフラへの攻撃を行っている。上陸の前哨戦とみられている。
ほとんど殲滅した状態で上陸艇が島全体の制圧にかかる。そして、レーダーなどを設置し、イランの舟艇を排除、迎撃ドローンや迎撃ミサイルなども配備し、イランの攻撃を防ぎ、米軍のホルムズ海峡の安全航行を確立、強襲揚陸艦隊やドッグ型揚陸艦の艦隊は800キロ北にある次のカーグ島占領へ向かう。

アブ・ムサ島、大トンブ島、小トンブ島の3島は、UAEが独立する前(英植民地)にイランが実効支配、イラン領としており、UAEも領土主張、米占領後の処遇が次の火種(イラン×UAE)になる可能性もある。

イランはテッペンを殺られ、弔い合戦の様相、このままの状態での停戦・終戦では引っ込みがつかない状態、完全降伏同様の米側の15条件、飲めるわけはなく、譲歩すれば米側に口実を与えるだけとなる。
イラン側にとってどれほどの武器をザグロス山脈に隠し持っているかにかかかっている。
自爆の肉弾戦に入っても相手に多くの犠牲者が出たとしてもそれだけのこと、大勢に影響はない。
武器がある限り続き、ベトナム・アフガン同様消耗戦となり、20年後、米軍は三たび逃げ帰ることになるかもしれない。
その時には、憎まれっ子で世に憚ったトランプでも生きていないだろう。
イランが揚陸艦の1艦でも沈没させたら、米でも反戦機運が高まるか、さらに好戦機運が高まる。ただ、米国で反戦機運が高まり、イラン側もテッペンが殺られた示しがつき、終戦に至る可能性も1%はある。


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イラン、トランプ+ネタニヤフに殲滅されたリスト

<トランプは交渉相手とすべき相手を殺害しまくっている>

2月28日、最高指導者ハメネイ師

 +安全保障最高評議会議長のアリ・シャムハニ氏、

 +ムサヴィイラン軍参謀総長

 +革命防衛隊IRGCのモハンマド・パクプール総司令官、

 +アジズ・ナシルザデ国防相

3月17日、国防・外交政策全般統括組織SNSCのラリジャニ事務局長

  (ハメネイ師の最側近の一人、最高実力者だった)

 +民兵組織バスィージのゴラムレザ・ソレイマニ司令官

3月18日、エスマイル・ハティブ情報相

3月20日、革命防衛隊のナイニ報道官

3月26日、革命防衛隊のタングシリ海軍司令官

次から次に殺された現在の高官は、外相と国会議長だけで他は誰も表に出てこない。

こうした要人殺害はイスラエルの場合でもトランプが承認の殺害となっている。

 

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[ 2026年3月30日 ]

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