アイコン 米 肥満対策に炭酸飲料税導入で販売▲4割減

 

 

米国では、甘味飲料に課される「炭酸飲料税=ソーダ税」が自治体の間で浸透してきている。米ドレクセル大学(ペンシルベニア州)の研究チームが4月にまとめた調査で、炭酸飲料の消費が4割落ち込んだことが判明したと発表した。

米国では、肥満の元凶として甘味飲料がやり玉に挙げられており、課税による消費の抑制効果がデータで確認された。
ペンシルベニア州フィラデルフィア市は2017年1月、甘味飲料に1オンス(約30ミリリットル)当たり1.5セント(約1.6円)の税金を徴収し始めた。2リットル飲料の場合、約1ドルの値上げに相当する。(加州バークレー市では1オンス1セント課税と自治体により異なる)

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米国では、飲食店舗やコンビニなどでも通常1リットルの炭酸飲料を購入している。炭酸飲料は冷やして飲むことから、甘み成分が非常に多くなっている。豚症候群とともに歯にも悪い。

研究チームは、同市と近郊地域の住民を対象に飲料の消費動向を調査。税導入から約2ヶ月で炭酸飲料の消費は▲40%、エナジードリンクは▲64%減少した。
逆にボトル入り飲料水は58%増え、「課税を機に、糖分を加えた飲料の代わりに水を飲む傾向が顕著に確認された」という。

長期的な動向を検証する必要があるとはいえ、「(肥満対策は)不健康な商品への課税が唯一最善の策」(サマーズ米元財務長官)と訴える人々には追い風となる。
以上、報道参照

炭酸飲料のコカ・コーラやペプシ、エナジードリンクのレッドブル、モンスターエナジー、ロックスターなどは大変だろう。

次は肥満原因とされるトランプが大好きなハンバーガーにも税導入するのだろうか。
また、米豚マンは、除草剤を撒いても枯れない遺伝子組み換え作物(食料用小麦以外ほとんど)の影響はないのだろうか。

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[ 2018年5月 1日 ]

 

 

 

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