だとしても、半導体同様、既存技術の進化でしかなく、価格ばかりが高騰して新鮮味は限りなくなくなっている。
スマホ世代を創りあげ、今ではパソコンを使用できない若者まで続出しているという弊害さえも生じている。
メーカーは最新テクノロジーを導入するのはもっともだが、素人目には液晶と変わらない精細の高価格の有機ELに雪崩れ込み、販売価格ばかりを高騰させている。
原価が上がれば営業利益率を確保するためには販売価格を上げるしかない。
すでに高いだけのブランド品(iPhone、GALAXY)は売れなくなり、特にGALAXYは中国市場で淘汰されている。高いだけのiPhoneも急激に販売台数を急減させ、中国でのシェアも大きく落としている。
機能がほとんど同レベルならば、安価な中国製を購入するのは当然のことだろう。

中国市場では第１四半期(1～３月)では５位までを中国勢が占め、iPhoneは４位から６位に後退、過去のGALAXYの凋落と同じパターンを辿っているようだ。
iPhoneに至っては、母国アメリカでも、GALAXYに首位の座を譲り渡している。

もうすぐ５G時代が到来する。ほとんど同時通訳型の多国籍言語通訳機能をもったスマホも登場するだろうが、もっとあっと言わせる機能が欲しいものだ。
スマホの世界では人が考えうるあったら便利の機能はすべてかなえられる時代に入って久しく、専用機機能の寄せ集めスマホに過ぎなくなっている。

＜半導体の巨額投資相次ぐ＞スマホの種
受託生産のＴＳＭＣ(台湾積体電路製造）は４千億台湾ドル(約1.５兆円)を投資するという。
中国は２０２５国家政策により、最大２千億元（約３.４兆円）を半導体＋ディスプレイへの投資計画を有し、すでに大手の大規模工場が完成し、今秋からでも本格生産に移行してくる。まだ建設中の工場もあり、半導体の需要がIOT家電や自動車向けなどいくら旺盛でも、現在の韓国・台湾・中国勢の積極的な巨額投資により、今後、価格下落は避けられないだろう。
米国では、韓国勢のサムスン・SKハイニックスと米マイクロンの３社(DRAM市場の96%)は生産調整の談合を行って価格を吊り上げ、半導体価格を暴騰させたとした、集団訴訟も生じている。

前回記事
http://n-seikei.jp/2018/04/post-51261.html