アイコン 韓国でバレーボール姉妹の過去の暴力 「暴TOO」で連鎖反応

韓国のスポーツ界は、韓国抑揚政策により国家を挙げて強化してきた弊害により、以前から縁故主義、賄賂、性暴力、暴力事件が耐えない。
そうした中、今度は現役選手たちの過去の暴力問題が追及されている。中学生時代の問題、内容によっては、双方で話し合いし和解すればよいのだろうが、刑事事件相当となると被害者の精神は犯され続け、そういうわけにはいかない。

興国生命所属のプロバレーボール選手で双子のイ・ジェヨン、ダヨン姉妹(24/母親は1988年のソウル五輪代表選手のキム・ギョンヒ氏)の問題は、
10日未明、姉妹と同じ全州槿暎中学校のバレーボール部だったという被害者が、21項目にもわたる被害事実をSNSに掲載して問題が表面化した。
その内容には、
「常習的な暴行や暴言」のほか、
「ナイフで脅迫」されたり、
「金銭を常習的に恐喝」されたり
していたという衝撃的な内容も含まれていた。

姉妹は掲載された16時間後に「分別のなかったころにやった無責任な行動のため、多くの方々を傷付けた」と謝罪したが、大統領府の国民請願サイトには「姉妹のバレーボール界追放を求める請願」に数万人が賛同し、所属チームの興国生命には「懲戒処分を要求」する声が殺到した。

 

13日になると、別の被害者Bさんが、さらなる被害事実を暴露し、14日には保護者Cさんが「中学時代、双子たちは母親の指示の下、2人だけでバレーボールをして、同年代の選手たちは運動もできず、虐められてばかりいた」とSNSで証言した。

こうしたことを受け、15日、大韓バレーボール協会は、イ・ジェヨン、ダヨン姉妹の韓国代表資格を無期限はく奪すると発表した。また興国生命も同日、無期限出場停止を決定した。女子バレーボールの韓国代表で最有力選手の2人だった。

「暴Too」は男子プロバレーボールにも飛び火。
OK金融グループのFWソン・ミョングン(27)とシム・ギョンソプ(29)が、中学・高校時代にした暴行の事実は、ネットを通じてあらためて取りざたされた。両選手は加害事実を認め、今シーズンの残りの試合に出場しないことになった。
被害者Eさんは「松林高校バレーボール部時代、3年生の先輩Fに『歌を歌え』と強要されたが、1年生の私が応じないと、Fは2年生の先輩(ソン・ミョングン選手)をたたいた。その先輩(ソン・ミョングン)は、私の睾丸が破裂するほど暴行し、私は手術を受けた」と暴露した。

14日にも、別の被害者が「中学時代、頭と足だけを床に付けて体を『くの字』に曲げて支える体勢にさせた後、ハングルを最後まで言わせたり、ボウルを涙・鼻水・ツバ・尿で満たすよう強要したりした人がいた」、「彼女の姿をテレビで見るのがつらい」とネット上に書き込んだ。首都圏に本拠地を置くチームの女子プロバレーボール現役選手D選手の名前がその加害者だとして挙げられているという。

韓国の国家人権委員会が2019年12月に発表した「学生選手人権侵害実態全数調査結果」によると、中学生の21.5%、高校生の23.7%が身体への暴力を経験したという。合宿の経験者では暴力の被害者が約10ポイント増えるという。

韓国では、有力選手や親が有力者だったりした場合、監督やコーチは、選手の横暴や暴力沙汰を止められないという。

<海外でも報道>
英紙デーリーメールは「双子のバレーボールスターが、学生時代のいじめを暴露され、韓国国家代表チームの資格停止処分を受けた」と報じ、「韓国は夏季・冬季五輪で10位以内に入るスポーツ強国だが、身体への暴力や言葉の暴力が蔓延している」と指摘した。
その上で、指導者や同僚から壮絶ないじめを受けて自殺した故チェ・スクヒョンさん(トライアスロン選手)、性的暴行の被害にあったことを公表したシム・ソクヒ選手(ショートトラック)、スポーツ界のMeToo1号と言われるキム・ウンヒ・コーチ(テニス)などを、韓国で学生時代にいじめ被害に遭った代表的なケースとして紹介している。

香港のサウス・チャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)は、「韓国女子バレーボールの東京五輪出場に決定的役割を果たした双子のバレーボールスターが、約10年前の中学生時代のいじめ加害が原因で、国家代表チームでプレーできなくなった」、「イ・ジェヨン、ダヨン姉妹がテレビで多数のバラエティ番組や起亜自動車のCMなどに出演し、有名人の地位を手中に収めていたが、姉妹が出ていた番組とCMは即座に削除された」と報じた。

フランスの「フランス24」も、聯合ニュースを引用したAFP通信の報道を通じ、双子のバレーボールスターの失脚について伝えた。

世界のバレーボールのニュースを伝える「ワールド・オブ・バレー」は15日、「イ・ジェヨン、ダヨン姉妹がいじめの加害者だと告発され、国家代表チームと所属チームを追われた」と報じた。

<韓国のネット社会の問題>
韓国のネット社会では日本たたきが常態化しているが、こうした有名人の問題では瞬く間に情報が拡散され、盛り上がりを見せ、さらに虚偽内容なども流され、それもエスカレートさせ続け、常に収拾がつかなくなる。
ネット民からの執拗な攻撃で、芸能人や有名人たちが耐えられず自殺したケースも後を立たない。

文政権は、ネットの大騒ぎを推奨し利用しており、ネット上の個人への誹謗中傷などほとんど取締りをしていない。そこには文派ネット民たちが、反日や反米、野党攻撃をしてくれ、拡散してくれていることによるもの(大統領府の左巻きの市民運動活動家出身者らはネットを多用することを心得ている)。
中国籍の韓国滞在者は2019年12月末現在110万人、うち朝鮮語が使える朝鮮族が70万人滞在している。韓国への留学生の中には政府の奨学金をもらって来ている留学生も多く、そうした学生たちは使命により、文政権万歳・中国政権万歳記事をネット上で意図的に流布させているとも言われている。

そうしたことからも、文政権はネットの取締りを自殺者が出るたびに問題視するが、取り締まり強化には動いていない。また、経済問題での不満分子のハケ口にネットがなっており、文政権が有効活用していることも挙げられる。
韓国では、警察も検察も裁判所も企業も官庁も軍部も出世欲しかなく、脱落者たちは賄賂に走り銭を貯め込む。有力者やその息子などの犯罪は出世欲者により大目に見られるという。
それが文在寅大統領の側近者たちの犯罪ならば、首を覚悟に捜査に当たらなければならない国でもある。今では捜査陣を左遷させ、文派の捜査官にして揉み消しを図る文政権である。そうした文政権を見て育つ国民、ろくな国民は育たないことだろう。

SNSがなければ、今回の学生時代の問題を当時告発したとしても、有力者の子女、警察や検察により握り潰されてきた現実がある。今回のようにSNSがゲームチェンジャーになっているが、一方でSNSの問題点は政権が意図して浮き彫りにされたままにしている。
・・・
日本でも指導者による性暴力や暴力沙汰などあり大問題となった。しかし、今では指導方法そのものが大幅に改善されてきているが、まだ外部指導者らによるセクハラ事件や暴力事件が多発している現実もある。


 

[ 2021年2月17日 ]

 

 

 


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