＜「夢のバッテリー」トヨタがリード＞
表面的には純EVに関心がないように見えるトヨタは実際には１０年以上、EV技術を準備している。EVの重要部品であるバッテリー、その中でも「夢のバッテリー」と呼ばれる全固体電池だ。
現在EVに搭載されているリチウムイオン電池は電解質が液体でできており、熱と衝撃に弱く、火災リスクもある。電解液を固体にすれば、爆発の危険性が大幅に低下する。バッテリーのサイズも小型化できる一方、容量は増え、充電速度も速くなる。

トヨタは昨年末、「現在開発中の全固体電池を搭載すれば、１０分の充電で５００キロを走ることができる」と説明したが、これは現在のEVバッテリーの充電速度に比べると３倍以上速い。
トヨタは２０００年代初めから全固体電池の研究を開始。２００８年から商用化のための本格的研究を行ってきたという。
トヨタが持つ全固体電池の特許は１０００件を超える。これは全世界の全固体電池に関連する特許の約４割を占める。
韓国内のバッテリー業界関係者は「トヨタの特許を避け、全固体電池を開発するのは非常に難しい状況だ」と話した。
トヨタは年内に全固体電池を搭載した新モデルを公開し、２０２５年までに量産体制を構築する計画だ。
蔚山科学技術大のチョ・ジェピル教授は「量産技術さえ備えれば、EVの業界地図を塗り替える『ゲームチェンジャー』の役割を果たせる」と述べた。

＜全て計画があった＞
　トヨタが全固体電池を量産するまでには時間がかかる。その時間を稼ぐために選んだのが「ハイブリッド車」だったとの分析がある。

トヨタは今後１０年はハイブリッド車がEVに比べ、収益性、大衆性で上回るとみている。技術的に完成されたハイブリッド車で収益を上げながら、それをEV開発に集中的に投資し、全固体電池が内蔵された「次世代EV」を発売した段階で、EV市場の主導権を一瞬にして奪うという計算だ。

＜２０２５年には８５０万台のEV市場＞

市場調査会社のブルームバーグNEFによると、世界のEV市場の規模は２０２０年の３００万台から２０２５年には８５０万台、２０３０年には２６００万台に拡大が見込まれるという。
トヨタは、２０２５年以降に市場に本格参入すれば、市場の成長期と重なり、損失を最小化できる。EVへの転換に成功し、収益性も最大化するという「神の一手」を準備しているのだ。
日本国内の部品業界もトヨタにとっては頼りになる友軍。

３月８日の読売新聞によると、日本国内でバッテリー事業を行う３０社余りが参加する「電池サプライチェーン協議会」が来月の設立を準備している。ニッケル、リチウムなどバッテリーの原材料を調達し、バッテリーの生産・流通網を構築することで、競争力を高めるための協議体だ。
韓国自動車研究院によると、トヨタの部品一次下請け企業約８００社のうち３００社余りが従来型の自動車部品から先端電送部品・ソフトウエア中心へと変身を終えたという。先端部品メーカーの数は、韓国の５０社余りの６倍。

イ・ハング研究委員は「車に搭載される電装部品の割合が高まることをあらかじめ予測したトヨタが、下請企業の事業転換を支援してきた。産業インフラが整った以上、トヨタが覚悟してEVへの転換を急げば、トップメーカーをすぐに追撃できる」と指摘した。
以上、朝鮮日報参照

韓国の３大バッテリーメーカーはこれまでほとんど自動車用蓄電池技術の蓄積がなく、家電やスマホ用からEV用蓄電池に参入している。欧米でも２０２０年EV時代に突入、しかし、ＬＧ(現代自動車のEV火災)・サムスン(BMWのPHV車向けに問題)・ＳＫ(LGの特権侵害)とも火災問題や特許問題を抱えている。

技術力でカバーしてもカバーできない問題が衝突時の火災リスク、これまでの自動車ならば助かるところが、火災が生じて死に至れば、それはそれで大問題となる。そうなるリスクが電解液にはある。電解液のセパレータ問題を１００％解決するのは不可能に近い、また、充電時間も負担となる。ガソリンスタンド併設の充電スタンドで１０分・１５分は客の許容範囲だが、２０分・３０分ともなればイライラが募る。
全固体電池は、トヨタがパナ社を巻き込み、産総研も加わり、車両搭載用の小型化が進められている。
韓国３大バッテリーメーカーはそれでも当たりかまわず、欧米に大工場を何ヶ所も建設している。特にLGは米国でGMとの合弁で２ヶ所(1うち１ヶ所は建設中)、独自に２ヶ所建設することを発表している。半導体を持たないLGはEV用電池に賭けているようだ。SKも特許問題など何のその、米国で２ヶ所、ハンガリーの既存工場に第２工場を建設する。