＜「ステーキ宮」のアトムなど大幅店舗減少＞
1年間の減少率が最も高かったのは、「ステーキ宮」などを運営するアトムの▲２１．７％減（４６８店→３６６店）だった。不採算店の見直しや子会社の譲渡などが影響した。
また、九州を拠点にファミリーレストランを運営するジョイフルも▲２１．３％減（８８２店→６９４店）と２割以上減少した。
同社は20年6月、コロナ禍による外食産業の環境変化を理由に、ジョイフル業態を中心としたグループの約２００店舗を退店することを発表していた。
減少率では以下、
うどんを主体に和食メニューを展開する「グルメ杵屋」の▲１１．１％減の３９６店→３５２店、
デニーズを運営する子会社を傘下に収めるセブン＆アイHDの▲９．５％減で６７９店→６１４店へ、
昨秋に社員を対象とした希望退職も行ったロイヤルHDは９．２％減で５６４店→５１２店などとなっている。
１１社の店舗数は、前年同期（２０１９年１２月・２０２０年２月）が合計９，１１５店だった。その後、前四半期までは１００店～１５０店の減少幅で推移していたが、前四半期から直近までの間に３１６店の大幅減となった。
２０２０年１０月以降に店舗スクラップが一気に進んだ。
ただ、居酒屋が最初の緊急事態宣言明けの同7月から撤退のペースが一気に加速したのに比べ、レストランは徹撤退の流れは遅い傾向にあった。また、閉店対象となった地域も居酒屋に比べ、広範囲だった。

首都圏を中心に、通勤者の夜間利用が多い居酒屋に比べ、出店立地や客層も多岐にわたるレストランは撤退などの対応が後手にまわっている。
２０２１年１月、１１都府県を対象に発令された２度目の緊急事態宣言は、３月下旬に解除された。
それからわずか1ヶ月後に、３度目の緊急事態宣言が発令された。
最初の宣言期間中は、多くの飲食店が休業を余儀なくされ、助成金受給が限定された上場の外食産業は大半が赤字を計上した。
各社は、レギュラーメニューのテイクアウトの取り組みを進めている。また、ロイヤルHDやサイゼリヤなどは、家庭で調理しにくい総菜や普段店舗で提供しているメニューを冷凍食品で販売するなど、長引くコロナ禍への対応を模索している。

＜新コロナ事態・事業環境悪続き、店舗減少加速も＞
レストラン店舗は、居酒屋やバーなどに比べ客層が幅広く、出店も住宅街やロードサイドなど繁華街に限らない。ただ、外出自粛・巣ごもりの定着で、新型コロナの影響は“飲酒を目的としない”外食も直撃し、１１社中、９社が直近決算期時点で赤字を計上している。

２０２１年２月の総務省の家計調査では、２人以上の世帯での外食への支出は前年同月比▲３１．４％の減少と依然厳しく、同調査では２０２０年３月から１２ヶ月連続して前年同月を下回って推移している。
４月２５日に発令された３度目の緊急事態宣言は、各種催事やレジャー、商業施設の営業も限定され、外食産業に打撃となることは避けられない。レストランはパート従業員も含め、重要な雇用の受け皿になっているだけに、店舗減少は学生からシニアまで幅広い層の雇用機会の損失にも繋がりかねない。
各社独自の対策にも限界もあるなか、状況によっては規模の大きなレストラン事業者にも支援が必要になるだろう。

集計の対象企業・事業１１社は（株）ゼンショーホールディングス［レストラン事業］、（株）サイゼリヤ、（株）すかいらーくホールディングス［レストラン事業］ 、ロイヤルホールディングス（株）［外食事業］、（株）セブン＆アイ・ホールディングス [子会社のセブン＆アイ・フードシステムズ]、（株）ジョイフル、（株）グルメ杵屋、（株）木曽路 [飲食事業]、（株）アトム、（株）WDI［直営のみ、海外含む］、（株）梅の花［外食事業のみ］
以上、東京商工リサーチ参照