日本の大手海運会社からの発注分も含め受注残は２年半分と豊富に抱えており、こうした問題が一巡すれば、利益も大幅に改善されることになる。

今年の売上高予想は８兆ウォンに大幅に増加する。営業利益も２０００億ウォンを予想している。
また、受注も昨年の実績９４億ドルより高い９５億ドル（約１１兆７０００億ウォン）を予定している。受注の過去最大は２０２１年の１２２億ドル（約１５兆ウォン）、昨年の９４億ドル（約１１兆５千億ウォン）の２年半以上の受注残高があり、鋼板価格もすでに受注では変動受注としており、鋼板価格が利益に影響するリスクを回付する動きとなっている。

最近２年間の受注ではLNG運搬船が計５８隻、１２２億ドルで５６%の割合を占めている(1隻あたり平均単価２億１０百万ドル)。
特に世界的に投資検討が活発に進行中のFLNG(浮遊式液化天然ガス生産設備)市場で３年連続の受注を目標としている。
ドイツでは、輸入した液化天然ガスを供給用の天然ガス化するのに船舶を工場化して、ロシアからのパイプライン供給の代賛を短期間で成し遂げている。

サムスン重工の天然ガスの海上LNG化施設は、カタールやオーストラリアなど海底ガス田であり、欧州から買い付けが大きく、液化施設は大きく成長するものと見られる。
日本の三井海洋開発もすでに３隻の納入実績がある。