元ＨＳＢＣホールディングスのシニアバンカーで、現在はシーウルフ・サステナビリティー・コンサルティングを経営するレベッカ・セルフ氏は、「ＥＳＧを構成する３要素のうち一つにしか注目せず、ＥＳＧポートフォリオを運用しようというのはそれ自体に大きな危険がある」と語った。
ＥＳＧファンドマネジャーは「つながりのない、個別の話題」に注意を向け過ぎていると論じた。
以上、ブルームバーグ参照

ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）、責任投資原則による持続可能な社会の実現を目指す言葉。
SDGsとは、持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）、持続可能な開発のための１７の国連決定の国際目標。持続可能な社会目標とも称せられている。

EUや米国の環境派の政治家や環境派に依拠する政治家たちは、環境問題の切り札はEVとしているが、EVバッテリーのリチウムもコバルトもニッケルも、モーターの銅も石炭も燃やして生産されている。そのほとんどが中国で生産されている。

米国やオーストリアのリチウム鉱山で採掘されたリチウム鉱石は、中国企業が買い取り、中国では生産されている。中国は世界一の採炭量でも足りず、石炭を輸入してまでして、石炭火力発電所で発電した電力でリチウム鉱石を溶融しリチウムを抽出している。ほかの一緒、銅はEVモーターの必須アイテム、これまでHVなどと比較してもEVは３倍の銅を使用する。
銅の精錬所は世界中にあるが、工程は同じ理屈。スチールにしても溶鉱炉の燃料はコークス、コークスは石炭だ。鉱物を溶融する電炉も溶鉱炉も熱源は石炭。

２０２１年からのEV革命での販売台数の激増は、地球環境を爆発的に悪化させている。
環境派の地球環境の悪化に計画性がなく、欧米の政治家たちは政治的に利用しているというのが現実ではないだろうか。
その煤煙の脅威は欧米では見えないことから問題視さえされない。

今の欧州の政治家たちは環境という錦の旗の下に、過去、欧州(仏・独・スカンジナビア半島など)で生じた石炭コンビナートの硫黄酸化物･酸性雨による今に残る森林破壊、大量の死湖・死沼を発生させた反省もクソもない。
EVは地球温暖化防止策として象徴的に政治利用しているに過ぎない。現実は地球環境を急速に悪化・破壊させている。

そうした欧州環境派の単細胞体質、結果、ESGファンドがSVBに大量投資した要因ではないだろうか。
SVBの総資産額は２２年１２月期末時点で２,１１７億ドル（約２８兆円）、全米銀行１６位という。日本地銀トップの横浜銀行の総資産額は２１兆円。