米トランプが世界の２大市場に仕掛けた貿易戦争、残る欧州も保留している２３２条制裁をどうするか5月待つまでに決定する。また、自動車および自動車部品に仕掛ける次の米トランプの２３２条制裁が今後どうなるのか、また、その報復はどうなるのか、貿易変数が吹き荒れ続けている。

どっち道、世界の貿易＝経済は、米トランプ保護貿易主義により危機に瀕しており、停滞すれば、原油価格も当然下がる。しかも、超大口輸入国である中国も日本も韓国も米国との貿易黒字減らしに米国からの原油やＬＮＧの輸入を拡大することだけは間違いなく、ＯＰＥＣ＋αの輸出市場が縮小することになる。

ＯＰＥＣやロシアが短期ものにシフトせざるを得なくなった場合、供給や価格の安定性もなく、再び暴落の懸念さえ浮上する。
この間、米国の原油生産量も増加の一方をたどっている。
（ＬＮＧの巨大タンカーはパナマ運河を通過できず、米国産の原油の極東アジア諸国への輸出は、輸入国にあってその調達コストが中東産に比しかなり割高になる）

＜米国の自動車事情＞
米国のガソリン価格は、暴落前の３．６７ドルから１．７ドルまで下がり、再び上昇し暴落前の最高値を更新し続け現在２．９２ドル（ＥＩＡ）となっている。
米トランプが推奨した大型で大飯し喰らいのＰ／Ｕトラックの維持費は増加し、３大メーカーの儲け頭のＰ／Ｕが売れなくなる危険性すらある。また、燃料価格の上昇は米国消費者の消費活動にも影響する。

米国は、ＦＴＡやＮＡＦＴＡを締結していない国からのＳＵＶ輸入は、現行、２５％の関税をかけているが、日本勢車やドイツ勢車はそれでも売れている（米国で人気が剥離している乗用車セダン型は２％関税）。その上でトランプが２３２条制裁を行使し、ＳＵＶに２５％賦課すれば５０％の関税となり、まったく外国産車のＳＵＶは売れなくなる。そこまで読みきって、自動車の２３２条関税制裁を表明した可能性すらある。（トヨタのレクサスは特に大打撃を受ける）。

米トランプは、原油価格が高くなり過ぎており、自国の自動車販売台数に影響を与えているとし、ＯＰＥＣ＝サウジに減産を止めろと言い放ったが、その後、イラン核合意離脱、強力制裁復活を表明し、自らが原油価格をさらに急騰させていた。
　今後、原油価格の下落で米自動車市場の販売も回復すると見られるが・・・。トランプ変数は常道を逸しており読むことすらできないのが現実。