ニッケル価格の高騰により、隣国で「第二の半導体産業」と期待されてきたバッテリー業界は直撃を受けている。
ＬＧエネルギーソリューション（ＬＧ-ＥＳ）やＳＫオン、サムスンＳＤＩの隣国のバッテリー３社はもとより、バッテリー素材を供給するメーカーに至るまで、全ての生産体系への衝撃が続いている。

市場調査会社のＳＮＥリサーチは、バッテリー３社のニッケル需要を今年は９万１０００トン、来年は１３万４０００トンと予想している。２０３０年には、今年の７倍を超える６４万８０００トンが必要になると予想している。

ニッケルを筆頭にさらに高価なコバルト価格も同じように急上昇している。元々コバルトのバッテリー原価に占めるコストは大きく、コバルトフリー製品が台頭してきているほど。
こうしたＥＶバッテリー原材料のいずれも価格が急騰している。

こうしたことを受け、隣国政府は、現在獄中の李明博大統領当時、世界の鉱物資源やエネルギー資源開発に大規模国家投資、しかし、隣国では失敗策として、こうした投資の清算を行ってきているが、ここにきて、隣国政府が権益を持つ海外のニッケル鉱山の売却方針を見直すことを決定している。

ロシア産ニッケルは市場の約１０％、ニッケル市場そのものがＥＶ向けなどで急拡大局面にあり、ロシア産が禁輸ともなれば、需給バランスがさらに崩れるとして、３月に入ってから暴騰相場。

このほかにもバッテリー関連の銅、アルミ、リチウム、コバルトなど主要原材料価格が一斉に暴騰、ＥＶのモーターに欠かせない永久磁石のネオジウムも急騰している。
ＥＶ含め電子産業に影響を及ぼす半導体製造用のネオンなど原材料もロシアやウクライナ産が影響を及ぼすとされている。

電気自動車生産業界は、原油高を朗報だと捉えていた。
しかし、ここに来てＥＶ販売価格の上昇は避けられなくなっており、エンジン車との価格差がさらに拡大、高額所得者向けの高級ＥＶは別にしても、大衆向けＥＶの需要鈍化は必至とみられている。すでにテスラガ１８％値上げするなど車両販売価格を大幅に引き上げてきている。

車両販売価格に占めるバッテリー比率は２／５～３／５程度（走行距離を伸ばすためのバッテリー搭載量により異なる）とされ、そのバッテリーコストに占める材料費の割合は７０～８０％とされている。主要原材料価格が上がればバッテリー価格も共に上昇する。
特に隣国勢のＬＧ-ＥＳ）やＳＫオン、サムスンＳＤＩが主生産している三元系（ＮＣＭ／ニッケル、コバルト、マンガン）バッテリーの原材料価格の上昇が目立ち原価負担は大きくなっている。

自動車メーカーとの長期契約では、バッテリー納品価格は原材料価格に連動する内容となっており、ＥＶ車両の販売価格の上昇は避けられず、ＥＶ販売台数の鈍化、想定より需要減ともなれば、現在、隣国勢３社は世界のあちこちで新規工場建設計画を有しているものの、見直しを迫られる可能性もある。

ＥＶ用バッテリー
マンガン酸リチウム、
リン酸鉄リチウムLFＰ系（中国勢ＣＡＴＬ／ＢＹＤ）／コバルトフリー＝安価
三元系＝NMC系
三元系＝ＮＣＭ系（隣国３社）
ニッケル系＝NCA系、
（二次バッテリーは自動車用だけではなく家庭用電化製品用・産業用充電器が急拡大している）

隣国勢は日本の３元系リチウムイオンバッテリーを進化させ、現在、欧米の自動車メーカーから引っ張りだこになっているが、ＳＫはＬＧをパクリ、建設中の米国工場で生産できなくなることから米バイキン政権が仲介し２０００億円あまりで和解（製造方法、独自開発するには５～１０年必要との米ＩＴＣ見解）、ここに来てＣＡＴＬが製造方法を変え走行距離を伸ばした、高価なコバルトを使用しないリン酸鉄リチウム系バッテリーを開発、ベンツやテスラなど欧米メーカーが飛びつくと、韓国勢もすぐさま開発に乗り出している。
さらに、パナソニックが高出力の円筒形の４６８０電池を開発し、和歌山県に工場建設すると報じられると、すかさずＬＧ-ＥＳが４６８０電池の開発に乗り出すと報じられている。なんと忙しいことか、自ら開発する、さらに進化させる能力にはもう限界があるのだろうか。