テスラは中国ではCATL製のLFPバッテリーと３元系バッテリーを使用しており、CATLもEV販売の失速に、業績の伸びが限られており、テスラに値引き幅を拡大させても販売数を増加させる宿命を帯びている。その結果、テスラは中国では、大幅値引きしても赤字にならない価格競争力を持った。

なお、BYDは今や中国№１の自動車メーカーとなっているが、世界第２位のバッテリーメーカーでもあり、EVも価格競争力を持っている。さらに、同社はPHVを１万元から販売する技術力も有していることから決して侮れない。BYDは２０１４年までにはカルフォルニア州にEVバス生産工場を進出させ、北米で販売している。

エネルギー専門の市場調査企業「SNEリサーチ」が２月２４日、「２０２４年電気自動車およびエネルギー保存システム市場のバッテリー企業別販売実績」の調査報告書を作成して発表、全世界の二次電池企業の販売実績は１４６０ギガワット時（GWh）で、２０２３年（１０５０ギガワット時）より３９％増えた。

しかし、韓国企業の販売量は２０２３年より減少し、二次電池市場を他の企業に明け渡したことが確認された。
　昨年LGエナジーソリューションは１２８ギガワット時を出荷し、前年（１３７ギガワット時）より出荷量が減った。
市場は拡大したが出荷量は減少し、シェア９％は１０％以下に下がった。

サムスンSDIもシェア３％が、前年より３ポイント減り、
SKオンも３ポイント減少して２％となった。

世界の二次電池の１０大企業のうち、韓国企業の３社だけが前年より出荷量が縮小した。
一方、中国企業は出荷量を拡大させ、シェアも増大させた。
CATLは昨年６０１ギガワット時を出荷し、シェア４１％で１位を守った。
EVもPHVも生産するBYDは１５％で２位となった。

シェア１０位圏内の中国企業は６社（CATL・BYD・CALB・EVE・国軒高科・サンオーダ）のシェアの合計は２０２３年の６３％から２４年には７４％に上昇した。

１０位圏内の唯一の日本企業であるパナソニックは、テスラに円筒形バッテリーセルを供給しており、シェア２％。

SNEリサーチは韓国企業のシェア下落について、３元系より安価なLFP（リン酸鉄リチウム）電池の急速な普及を理由に挙げた。
LFP電池は価格競争力と熱安定性に優れており、ESSだけでなく、EVでも採用が増加している。
韓国企業はLFP電池の量産はまだ準備中であるため、中国企業にシェアを譲らなければならない状況にある。
SNEリサーチは「バッテリー市場がLFPに急激に転換しているなか、韓国企業もLFP電池の開発と生産ラインの構築が急がれる状況にある」と主張した。
中国勢はCATLが改造LFP電池を開発し、３元系バッテリーに遜色のない能力を発揮した。
以上、

２０２０年にCATLから発表された改LFP電池、１充電４００キロを達成(それまでは最高で２５０キロ)、３元系と遜色がなくなった。価格は３元系に用いられる高価なコバルトやニッケルを使用しないことから、３元系より３割前後安く、また１充電距離もその後進化し続け、伸びている。
韓国勢は２０２１年はじめにも改LFP電池の開発に取り掛かるとしたが、４年も経過し、いまだ車載用のLFP電池の開発は発表されていない。当時、米国でEVが売れ出し、韓国のバッテリーメーカーは将来に向けた自動車大手メーカーのGMやフォードと大型契約を矢継ぎ早に締結しており、それに甘んじたと見られる。
何でねかんでも中国製をご法度にしている米国、韓国勢としてはライバルがおらず、バラ色の市場が続くと見ただろうが、米国ではEV販売そのものが失速事態、その影響が甚大となっている。

韓国のLGエナジーの２０２４年１２月期の通期決算では、連結売上高は▲２４．１％減の２５兆６０００億ウォン、営業利益（暫定値）は前年比▲７３．４％減の５,７５４億ウォン（約６２３億円）だった。特に１０～１２月の四半期決算では▲２,２５５億ウォンの営業赤字となっており深刻。
世界的な電気自動車（ＥＶ）市場の停滞などが収益を押し下げた。