アイコン 韓国軍 殺人キラーAIロボット兵器開発中 韓国科学技術院大学(KAIST)

 

 

韓国のAI殺人ロボット兵器が、日本にいる細胞部隊に配布され、何万体というスケールで日本の中枢を攻撃してくる可能性は捨てきれない。上から下まで制御の取れない多血民族ゆえに。

オーストラリア・ニューサウスウェールズ大コンピューター工学科のトビー・ウォルシュ教授ら29ヶ国・地域の教授57人は声明で、「2月20日、(韓国の国立大学)韓国科学技術院(KAIST)が、防衛産業関連企業と共同で設立した国防人工知能融合研究センターは、さまざまなキラーロボットを開発する可能性がある」と懸念を表明した。

世界の著名な科学者たちが、KAISTが、人口知能(AI)を利用した殺傷用兵器「キラーロボット」を開発することを問題視し、共同研究を全面的にボイコットすると宣言した。

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ウォルシュ教授は同日、サイエンス誌とのインタビューで「KAISTの研究は、ドローンや潜水艇、巡航ミサイル、自律型警戒ロボットや戦闘ロボットの開発に適用される恐れがある」として「今回賛同した教授たちは、KAIST総長が『人間の統制を超えた自律ロボットを開発しない』と公式に保障しない限り、同大学の構成員との全ての協力を中止することを決めた」と述べた。

賛同した教授の中には、カナダ・トロント大のジェフリー・ヒルトン教授や同モントリオール大のヨシュア・ベンジオ教授など世界のAI研究をリードする著名な学者が多数含まれており、本当に研究ボイコットという事態になればKAISTにとっては非常に大きな打撃が予想される。

AI・ロボット分野の専門家らが、キラーロボットへの懸念を表明したのは今回が初めてではない。

4月4日の米ニューヨーク・タイムズ紙など海外メディアによると、グーグルの社員3100人が、同社のピチャイCEO(最高経営責任者)に対し、米国防総省の軍事用AI研究へのグーグルの参加に抗議する嘆願書を送ったという。
米国防総省はAIによってイメージ認識技術を向上させ、無人航空機の打撃率を上げる研究を進めている。
テスラのイーロン・マスクでさえ、キラーAIロボット兵器開発については、率先して絶対反対を表明している。

以上、
キラーAIロボット兵器は、プログラムどおり自ら行動し、自ら敵を殺害する。相手が全滅するまで、自らが破壊されるまでプログラムされたとおり忠実に殺害していく。
たとえば米国で、トランプのような人物がキラーAIロボットを野に都市に放つならば、ビッグデータにより不法移民の顔をチェックしながら割り出し、見つけ次第・殺害しつくすことになるだろう。

トランプ万歳の3K団が黒人殺害用にキラーAIロボットを利用する可能性もある。いずれキラーAIロボット兵器どうしの戦いとなろうが、それは国対国から、賛成対反対、差別対被差別、好き対嫌いと果てしなく広がる可能性も秘めている。
フィリピン、殺人経験があるドウテルテ大統領による麻薬犯罪者に対する利用者・売人に関係なく無差別に行われている殺人のように・・・。
 

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[ 2018年4月 7日 ]

 

 

 

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