ウォルシュ教授は同日、サイエンス誌とのインタビューで「KAISTの研究は、ドローンや潜水艇、巡航ミサイル、自律型警戒ロボットや戦闘ロボットの開発に適用される恐れがある」として「今回賛同した教授たちは、KAIST総長が『人間の統制を超えた自律ロボットを開発しない』と公式に保障しない限り、同大学の構成員との全ての協力を中止することを決めた」と述べた。

賛同した教授の中には、カナダ・トロント大のジェフリー・ヒルトン教授や同モントリオール大のヨシュア・ベンジオ教授など世界のＡＩ研究をリードする著名な学者が多数含まれており、本当に研究ボイコットという事態になればKAISTにとっては非常に大きな打撃が予想される。

AI・ロボット分野の専門家らが、キラーロボットへの懸念を表明したのは今回が初めてではない。

４月４日の米ニューヨーク・タイムズ紙など海外メディアによると、グーグルの社員３１００人が、同社のピチャイCEO（最高経営責任者）に対し、米国防総省の軍事用AI研究へのグーグルの参加に抗議する嘆願書を送ったという。
米国防総省はAIによってイメージ認識技術を向上させ、無人航空機の打撃率を上げる研究を進めている。
テスラのイーロン・マスクでさえ、キラーＡＩロボット兵器開発については、率先して絶対反対を表明している。

以上、
キラーＡＩロボット兵器は、プログラムどおり自ら行動し、自ら敵を殺害する。相手が全滅するまで、自らが破壊されるまでプログラムされたとおり忠実に殺害していく。
たとえば米国で、トランプのような人物がキラーＡＩロボットを野に都市に放つならば、ビッグデータにより不法移民の顔をチェックしながら割り出し、見つけ次第・殺害しつくすことになるだろう。

トランプ万歳の３Ｋ団が黒人殺害用にキラーＡＩロボットを利用する可能性もある。いずれキラーＡＩロボット兵器どうしの戦いとなろうが、それは国対国から、賛成対反対、差別対被差別、好き対嫌いと果てしなく広がる可能性も秘めている。
フィリピン、殺人経験があるドウテルテ大統領による麻薬犯罪者に対する利用者・売人に関係なく無差別に行われている殺人のように・・・。