マッキンゼーは８月のリポートで懸念材料の一部として、債務の拡大や借り入れ返済のストレス、銀行の脆弱（ぜいじゃく）性、シャドーバンキング（影の銀行）慣行を指摘。

こうした圧力の高まりが「新たな危機を引き起こすのに十分」かどうかは現時点で不明だが、政府と企業は潜在的な要因を注視する必要があると、執筆者のジョイディープ・セングプタ、アーチャナ・セシャドリナサンの両氏が指摘した。

 

　　マッキンゼーはアジア太平洋１１ヶ国・地域の企業２万３０００社余りのバランスシートを調査し、これら大半の国・地域で企業が債務返済上の「大きなストレス」に直面している現状を把握した。

中国やインドなどではこうした圧力が、リーマンショック前年の２００７年以降高まってきたが、米国や英国では急速に低下しているという。

　今回の分析では、インタレスト・カバレッジ・レシオ（会社の借入金等の利息の支払い能力を測るための指標）が１．５倍未満の企業が保有する長期債務の割合に注目した。

この水準では、企業は利益の大部分を債務返済に充てているという。

２０１７年に中国、インド、インドネシアでは、長期債務の２５％超をこうした企業が抱えていた。