今回のインフルエンザワクチン接種では、ワクチンの常温保管や白濁ワクチン問題が発覚、何れも大量廃棄されている。

問題はないのか、
ワクチンは５社が製造、何れのワクチンでも死亡者が出ている。
ならば何が問題だろうかと見たとき、当局から２０％ワクチン増産要請を受け、共通する問題はワクチンを製造する卵に行き着く。

ワクチンは有精卵により生産されており、日本では、ワクチンを増加させるには若い雄雌の鶏を多くしておく必要があり、１年以上の時間がかかるとされている。

今年、韓国当局は、ワクチンメーカーに対して、インフルエンザワクチンを、急遽、昨年の２４５０万人分から、２９５０万人分と２０％増加するように指示、うち１９００万人分を政府が買い上げることにしている。

しかも、常温保管分と白濁ワクチン分のロット生産分が廃棄されており、その分もさらに増産させていることになる。
それを確保するには、生後半年から１年の鶏が産んだ良質の有精卵が必要だとされるが、有精卵自体が確保できず、それ以上の年取った鶏の有精卵を用いるしかないのではなかろうか。
そこに大きな問題が潜んでいるようでならない。

有精卵にウイルス株を注入し、繁殖させ、ウイルスを取り出し、ウイルスを不活性化させ、バルクにし、それから小分け（注射器に入れる）されるという。

常温保管等で廃棄した分も合わせると今年の生産量は昨年の３０％増になる。

死因は、心筋梗塞や脳梗塞が多いとされるが、接種しなかったら、どうだったのかということになる。

無料の高齢者たちが新コロナ事態もあり、早く接種していることもあろうが、ワクチン自体に原因があれば、ほかの世代でも高齢者のように多くなくても死亡リスクが高まる可能性がある。

ここ１０年、高齢者だろうが誰だろうが接種し、毎年の死亡者数は０～３人、日本もまったく同じく０～３人である。
ここ１０年、接種日が寒かった日もあろう、また接種者には既往症や基礎疾患者もいよう、それも４ヶ月間の接種期間中の死亡者数である。

しかし、９日間で４８人も死亡者が出ても異常と認めないことこそ文政権の異常さを物語っている。

韓国当局は、何人死者が出ようと因果関係がないことから、接種続行、それも一部自治体が接種を中断したことから、そうした自治体に対しては強く接種指示を出している。

１週間も待てない原因は何なのか、
ワクチンと関係がないのか、各部位の専門家医師たちによる解剖所見が必要ではないだろうか。
１０月２３日までに約半分の１４２０万人が接種しているという。

文政権は因果関係があっても絶対認めることはしない政権である。
今回の例では、政権の命取りになる。
すでに文政権は、政権関係者や与党関係者の犯罪行為を、検察を潰すことで無罪放免にし続けている現実は歪めようがない事実である。

それを容認し続ける文支持者たちであるが、自らの近親者の死亡が続出すれば、支持もそれどころではなくなる。

話は変わるが、
２０１８年夏、米国で現代自動車の車両が１００台以上炎上した。裁判で現代自は車両に問題なく、火災原因は整備不良だとして、カルフォルニア地裁で勝訴していた。しかし、あまりにも火災が多く、調べていた団体が、当局に問題提起し、結局、米当局が調べた結果か、エンジンに問題がいくつか重なり火災を引き起こすと結論付けた。
結果、ほかも含め現代自動車は今年３０００億円の引当金を計上する。

このように、死因に関する機関でもないワクチン学会や、特に刑事死体を調べる科捜研の見解ではなく、政治の色が付いていない各部位の専門家の医師たちにより、ワクチン接種との因果関係がないのか調べる必要があるのではなかろうか。短時間で結論は出ずとも、疑いがあるならばそのとおり公表すべきではなかろうか。

何人亡くなれば、中断するのだろうか。

常温ワクチンに問題はないと当局は調査結果を発表した。
それでも、ワクチンメーカーは廃棄したという。しかし、８００人あまりがすでに常温ワクチンを接種していたが、致命傷にいたった人はいない。だが、感染症の専門家によると、半年くらいは健康状態を追跡する必要があるという。