車の需要は経済活動の再開にともなって年の後半には持ち直しているが、トヨタは、なかでも急速に回復したアメリカや中国で販売を積み上げ、ほかのメーカーよりも落ち込みを小さく抑えた。
今年の見通しについてトヨタは、新型コロナウイルスの影響が続いているほか、さまざまな要因があり、状況を見極めたいとしている。
一方、連合を組んでいる日産、三菱自、仏ルノーの３社は、合計で前年比▲２３．２％減の７７９万８９１９台、立て直しが必須となっている。
以上、

世界の自動車市場の趨勢は完全自動運転車、その原動力となるＥＶおよび５G以上の通信網、それは現実になってきており、市場も地球温暖化対策も加わり、大きくＥＶにシフトしてきている。
トヨタは、新エネ車を主導した米カルアォルニア州と中国においてＥＶ戦略に失敗しており、世界をあっと言わせる全固定電池搭載車の早期販売が待ち焦がれている。

現代自動車のように今度はFCVだぁ、今度はEVだぁとイケイケドンドン、結果車両火災連発、過去のシータ２エンジン火災問題も原因を見つけきれず、結果、隠蔽、米当局が調査し明らかにする始末、米当局は現代自に対して制裁金とともに、安全測定装置２台の購入を命じている。つまり、時代にあった安全測定装置を今だ所有せず海外へ毎年５００万台以上販売していた。

２０２０年の販売台数は、現代自が前年比▲１５．４％減の３７４万３,５１４台、傘下の起亜は▲５．９％減の２６０万７,３３７台、グループ計６３５万０,８５１台となっている。現代自動車の車両は、問題を見つけきれない問題や、韓国当局がリコールを要請しても同社が聞き入れぬ問題の怖さがある。それでも同レベル外観と内装の欧米日車両の価格より大幅に安価なことからよく売れている。