アイコン パナソニック またまた組織改変 今度は持株会社へ移行 社内カンパニー制廃止へ

松下電器産業はこれまで何回組織を改変してきてことだろうか、経営トップが交代するたびに組織を弄繰り回し、そのたびに同社の事業の核が流され続けてきた。

同社の経営トップの仕事は組織を改変することしかないようだ。

同社に求められるのは、組織の改変より経営陣の脳味噌の改修改変だろう。そうした組織改変遺伝子を持つ経営陣・幹部を一掃し、人材がいればグローバル化した世界にあり若手が牽引する新体制への移行が望まれようか。

パナソニックは25日、2022年に予定する持株会社制移行後の事業体制を発表。

持株会社「パナソニックホールディングス」の傘下に事業会社7社と間接業務を担う会社1社がぶらさがる構成。

6月の株主総会での決議を経て10月に現状の社内カンパニーを廃止し事業を再編。2022年4月に新体制に移行する。

全社の成長をけん引する基幹事業と位置づける4社で、白物家電や住宅設備を手がける「空間ソリューション事業の『パナソニック』」、『電池のエナジー事業』、『デバイス事業』、『現場プロセス事業』の4社。

 

 同社経営陣は交代するたびに組織改変、そもそも外国人でもないのに組織名称に横文字を多用しすぎてきた。組織をいくら弄くっても一円の利にもならない。それどころか社員たちがまたかと疲弊し本来の力を出し切れない。

こんなことだからテスラに弄ばれる。

技術力にしてもトヨタが開発した全固体電池の車両搭載用の小型化に、トヨタとの合弁会社として時間をかけすぎている。

なにもかも中途半端。

マネシタ、ソニーも誰も商品開発で牽引してくれない時代だ。


スクロール→

パナソニックHD

プロフェッショナルサービス(株)

パナソニック()

中国・北東アジア事業(社内分社)

ホームアプライアンス事業(社内分社)

空調・空質事業(社内分社)

食品流通事業(社内分社)

電気設備事業(社内分社)

オートモーティブ事業()

スマートライフネットワーク事業()

ハウジング事業()

現場プロセス事業()

デバイス事業()

エナジー事業()

その他グループ各社

 

[ 2021年2月26日 ]

 

 

 


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