ＥＶの車両基幹部品一体化の「eAxle」市場予測／富士経済
富士経済は、電動車に搭載する基幹部品のコストダウンや開発工数の短縮などが可能となることから注目度が高まっているeAxleの世界市場を調査した。
その結果を「機電一体電動パワートレイン"eAxle"の最新技術動向と市場展望」にまとめた。
また、EV駆動輪の内側に設置される電気モーターで、操作性やエネルギー伝達の向上を可能とするインホイールモーターの市場についても捉えた。
＜調査結果の概要＞
■電動乗用車向けeAxle世界市場
「eAxle」は、「駆動用モーター」、「インバーター」、「ギアボックス」などの基幹部品を一体化させ、共通化することで、コストダウンや開発工数の短縮を行うことを目的に、近年、中国自動車メーカーを中心に搭載が始まっている。
基幹部品を別体で搭載すれば車種に合わせてフレキシブルな配置が可能であるが、eAxleは基幹部品が一体化しているため搭載スペースの確保が必要となる。
そのため、当面は搭載スペースの確保がしやすく、近年国内外で人気車種でもあるEVのSUVタイプを中心に搭載が進むとみられる。
また、eAxleをエンジンと並列して配置した場合には、エンジンからくる振動対策が別途必要となることから、普及促進にはそれらの対策が求められている。
■電動トラック・バス向けeAxle世界市場
・2020年見込:─
・2035年予測:5万台
現状、電動トラック・バス市場が立ち上がっていないため、eAxle市場も形成されていない。環境規制の強化が進む欧州から電動トラック・バスの普及が始まるとみられ、これに合わせてeAxleも徐々に普及していくと予想される。
以上、
ＥＶが本格化すれば部品点数がエンジン車に比し大幅に減少、日本では１００万人の自動車関連労働者が減少すると見られている。
すでにＥＶ専用車台は開発され市場投入されており、さらに制御装置も備えたＥＶ専用車台の進化とともにeAxleも一体化させた架台の製造へ進化、自動車は側たんや内装のデザインおよびソフト面の競走に変化していくものと見られる。
現在、車両価格の１/３～２／１が電池代とされるＥＶ、火災等安全問題、充電時間、走行距離の課題をまだ残しているが、ＶＷは電池代のコストが高く利益を損なうことから、２０２５年以降は順次、自社開発製造の車載電池に変更するとしている。大手自動車メーカーも自社開発もしくは、電池専業メーカーとの合弁開発電池を搭載する動きとなっている。
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