アイコン EVへ移行する自動車業界 2035年の世界市場予測/富士経済

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総合マーケティングビジネスの富士経済は、各自動車メーカーによる車種ラインアップの拡充で市場が活性化しているHV(ハイブリッド自動車)、PHV(プラグインハイブリッド自動車)、EV(電気自動車)の世界市場について調査した。

その結果を「2021年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。

この調査では、HV、PHV、EVの各市場を捉えると共に、FCV、48VマイルドHV、電動トラック・バス、内燃車の市場について整理し、それらの関連部品16品目の市場について現状を調査し、将来を予想した。
また、日系自動車メーカー8社、海外自動車メーカー14社の取り組みも明らかにした。
※超小型モビリティを除く。また、HVには48VマイルドHVを含まない

<調査結果の概要>
2020年のHV、PHV、EV合計した市場は2019年比22.1%増の585万台となった。電動化を推進する動きが鈍かった欧米自動車メーカーも電動化に大きく舵を切り、特に欧州では厳格な環境規制に対応するため多くの新型電動車が市場に投入されたことで、活況年となった。
各国のインセンティブ政策や充電インフラ整備などを下支えに、自動車メーカーはEVやPHVの販売を強化している。
内燃車からの撤退を発表する自動車メーカーも増えており、今後電動車へのシフトが加速するとみられる。
HV、PHV、EVがそれぞれ順調に伸びるが、車両価格の低下やインフラの整備により、長期的にはEVが電動車の主役となり、2022年にはEVの販売台数がHVを上回るとみられる。
2035年にEVの販売台数は2020年比11.0倍の2,418台が予測される。
以上、富士経済

 

ダークホースは燃料電池車や水素エンジン車ではなかろうか。新興国は充電設備のインフラが進まずEVの拡大は限定される。

現在の方式では短時間に充電しようとすれば、400Vや800Vの充電設備が必要であり、EV人気に吊られて購入しても充電スタンドは限られる。結果長時間充電が必要となる。そこで研究されているのが、次世代型のリチウム硫黄電池や全固体電池、両方とも短時間充電が可能であり、メーカーが宣伝のため限られた場所に設置される高電圧設備を必要としない。そうした開発があってこそEVは普及するものと見られる。
ただ、火災などの発生は日産リーフを見る限りほとんど発生しておらず、韓国の新興専業メーカーの技術的な問題と車両製作側の問題だろう。暫くはこうした問題も燻り続けるものと見られる。
現在のリチウムイオン電池では、充電時の火災問題があり、充電を90%以下にして電池容量に余裕を持たせることでクリアしている。しかし、ここでも100%充電時の走行距離と90%では1割走行距離が短くなり、宣伝文句との違いから既存EV車両では補償対象となる。また、衝突時の火災問題もまだ払拭されていない。

米国はバイデン政権は、原油価格の高騰にEVへの切り替えが早く進むと目論んでいるようだが、国家挙げての充電インフラ構築は今後となっている。原油価格の高騰だが、シェールオイル軍団は新コロナに世ね原油価格の暴落に痛めつけられており、シェールオイル軍団のためにも高騰を容認するものと見られる。しかし、高騰すれば今の状況では米自動車産業にとってはマイナスとなる可能性が高く、経済回復は頭打ちになる可能性もある。それでなくても何でもかんでもすでに値上がりしており、インフレ間違いなし、金利上昇もすでに織り込み済みとなっており、経済のマイナス要因となる。

日本政府は、2035年までに生産車両を、すべてHV含めた電動車にすると打ち上げ花火を打ち上げている。トヨタは2030年以降水素エンジン車の可能性も視野に入れているが、お国はどうすんだろ。

 

[ 2021年7月12日 ]

 

 

 


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