アイコン 中国のニュース社 韓国がノーベル賞取れないことについて論評


中国の騰訊網のニュースサイトは、「日本人がノーベル賞をまたも受賞、なぜ韓国メディアは憤激するのか?」と題する文章を掲載した。
同文章では、韓国人がノーベル賞を受賞できない理由の一つとして「非科学的な情緒が優先されるから」として、慰安婦問題に関連する反応も取り上げた。

文章は、2021年のノーベル物理学賞を受賞した真鍋淑郎氏など米国籍になった人も含め、日本出身のノーベル賞受賞者は28人に達し、うち物理学賞は12人と紹介。一方、これまでノーベル賞を受賞した韓国人は、「北朝鮮との平和と和解」などにより、2000年に平和賞を受賞した金大中元大統領だけで、韓国人科学者はノーベル賞とは無縁の状態が続いてきたと指摘している。

2021年もノーベル賞の授賞者発表の時期が近づくにつれ、韓国の人々は自国研究者の受賞を期待するようになった。具体的には、1976年に韓国出血熱の病因となったハンタウイルスをセスジネズミから発見し、その後ハンタウイルス予防ワクチンの開発にも成功したイ・ホワン高麗大学名誉教授がノーベル医学生理学賞を受賞するのではと期待され、学術情報を扱う米国の会社もイ名誉教授をノーベル賞候補者16人のうちの1人として取り上げていた。

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一方、韓国における対日感情にも触れ、「(韓国は)長期に渡り、さまざまなことで日本との比較をしてきた。ノーベル賞の獲得については日本人が28人で韓国人は1人。韓国人はノーベル賞を渇望している」などと論じ、最終的には「韓国人にとって実に残念なことに、受賞者の中に期待したイ・ホワン高麗大学名誉教授は含まれなかった」と紹介している。
韓国は科学者たちの研究においても成果を性急に求め、成果が出なければ、袋たたきにしてきた経緯がある。また、政治により、国立大学の学長たちは積弊清算により首が据え変えられ、政治に迎合する国立大学の環境にある。当然、立身出世意欲は大学の教授たちも強く、政治家に認められて政界入りする人たちも多い。それも休職扱いという厚遇された条件で政界入りを果たしたりしている。

KAISTの学長は文政権の積弊清算での辞任に応じなかったことから、文陣営から捏造した不正で取調べを受け立件される寸前だったが、世界の科学者たちがSNSを発信、署名活動も展開し、世間体を一番大事にする文政権は身動き取れなくなり学長を残留させた経緯がある。

娘・息子の不正入学で問題になった曺国ソウル大学教授は、文氏を支援し、文政権誕生により、そのご褒美に2017年5月、閣僚級の青瓦台民情首席秘書官に任命され、曺氏はソウル大学を休職して就任した。文政権の後継者とされた側近たちが不正で逮捕されたりしたことから、曺氏は文大統領の側近の後継者として次期大統領の呼び声も高まっていた。しかし、曺氏を法務長官に指名したとたん、娘の偽造による不正入学が発覚、検察が妻の東洋大鄭慶心教授を取り調べるなか、文大統領は曺氏を2019年9月に法務部長官に強行任命した。
しかし、妻が逮捕収監されたため、長官就任後1ヶ月も経たず辞任した。そしてソウル大学に復帰していた。曺氏自身も一連の不正事件の一部で立件されている。

韓国では、政権が変わるたびに科学技術に対する方針がコロコロ変わり、早期に成果を求められ、一貫性もなく予算配分も続かず、目先利益ばかりを追求するようになっている。
現在、韓国の科学技術は、日本に2度と負けないと宣言した文大統領により、日本から輸入している半導体関連の部材を国産化すると宣言、企業や学術機関に対して予算を付け、開発に当たらせている程度である。ただ、韓国の技術レベルは日本と5年間の差があるとされ、5年経過したところで日本企業の技術もさらに5年先にあり、追いつくのは利益が取れない分野だけだと見られる。
国産化率が上がったと韓国マスコミは書きたてているが点でしかなく、実態は主に日本企業がこれまで日本から輸出していた分を、日本企業が韓国進出の自社工場や合弁事業会社での生産に切り替えたことにある。
ノーベル賞は科学の基礎研究に対して研究者を選定しており、韓国が得意とする応用分野は、人類のためにならない限り難しい。上述のとおり基礎研究に没頭できる環境にもない。
研究意欲と出世意欲は同居しない。

韓国のマスコミがノーベル賞文学賞候補者に上げていた左派系の詩人高銀氏は、権威に溺れ、#MeToo運動のさなか、女性詩人からセクハラを告発され、失脚していた。

ただ、日本もファジー理論や超伝導やら世界を牽引した技術は、今や研究予算も減少し続けている。長期にわたり文科省の大学予算は変わらず、大学ばかりを増加させたことから、研究予算は削られ続け、また、研究用の諸材料や機器も高く、研究を継続できない事態に追い込まれて久しい。今後ともイグノーベル賞候補はいようが、ノーベル賞候補に至っては、いなくなるのではと心配されている。

[ 2021年10月12日 ]

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