それでも日本のバッテリー関連基本技術は世界最高水準、
バッテリー４大核心素材の
①正極材、
②負極材
③分離膜、
④電解質
の分野では世界市場でシェアの半分以上を占めている。

日本経済新聞によると、２０００年以降に出願された全固体電池関連特許件数は、
トヨタが１位で１３１１件。
２位はパナソニックＨＤの４４５件、
３位は出光興産で２７２件となっている。

企業投資も積極的となっている。
トヨタは最近２０２７年までに全固体電池を搭載した電気自動車を、パナソニックはバッテリー工場４ヶ所を追加で作るとそれぞれ明らかにしている。
トヨタ関係者は、「現在使われている液体バッテリーはとても大きくて重く、そして価格が高い。全固体電池を利用してこうした問題を解決する技術的突破口を用意した」と４日にフィナンシャル・タイムズの取材に答えている。
本田氏米国ではＬＧと組みＥＶ用バッテリー生産、国内でユアサと提携して開発に当たる。
トヨタも眼下ＬＧと組みＬＧ製バッテリーを生産するが、自社開発の全固体電池の搭載車両を２０２７年にも投入。搭載車両を順次拡大していく。

現状、ｂＺ４Ｘの航続距離は１充電当たり５００キロメートル程度。
全固体電池が実用化されれば、同じ車両で同１２００キロメートル程度を走れる計算。
急速充電時間は約１０分を狙う。

次世代型全固体電池用に新素材開発成功
そうした中、日本の東工大・高エネ研・東大の研究陣は、伝導率が世界最高の固体電解質の超リチウム（Li）イオン伝導体を開発した。
従来、全固体電池の固体電解質の伝導率が低いと正極の厚みを増して、容量を増やすことが困難であったが、新しい電解質を応用することにより1mm膜厚の正極を開発し、全固体電池の特性を飛躍的に向上させることに成功した。
電極面積あたりの容量は２５mAh cm-2を超え、これまでの全固体電池セルの最高値の１．８倍となった。
この成果は、電気自動車やスマートグリッドの成功の鍵を握る次世代の蓄電デバイスに新たな指針をもたらすとしている。

昔はこうした成果がいくらでも上がっていた。
大学のそばには多くの電子製品や家電製品メーカーが研究開発の分署を設け、大学の目ぼしい研究を協業して行い、優先的に成果の技術を取得しようと企業はしのぎを削っていた。
その代表格がファジーや超伝導であった。

米国に諂う小泉と竹中がすべてをお釈迦にし、ＡＢは税収増がありながら、膨大な国債を発行し続け国土強靭化の公共投資にまい進、公共投資のバラ撒きで選挙では圧勝し続けたが、大学や国立研究機関の研究開発予算については削り節の小泉を継承し、現在はイリコを削っている状態、当然、成果の公表は大幅に細ってきて久しい。

４０年後には４０００万人日本の人口は減る。今年生まれた人が４０歳になれば日本の人口は８５００万人まで減っている。そうした明日の飯の種が研究開発である。それを２０年間も削りっぱなしでは日本が２０６５年に向け、８５００万人の日本が衰退し続けるのは当然のことだろう。今からでも遅くなく、また政権が変わっても、こうしたチャレンジは継続し続けることが最低限でも必要。