リチウムイオン電池のEV用版、SONYが世界で初めて量産化に成功したが、２００６年に火災が発生し全世界でリコールほ実施した。原因は過度な衝撃や高熱によるものと結論付けられていた。
サムスン電子も２０１６年９月に新製品のスマホにサムスンSDI製電池を搭載して販売、火災が発生し、新製品の販売を中止した経緯がある。
最近では２０２１年にGMのシボレーボルトの火災を受け、搭載したLG製バッテリーから火災が発生し１５万台あまりをリコール、その費用は２０億ドルに達した。

GMの調査で原因はバッテリーの製造工程において稀に不純物が入り込み、それが原因で熱暴走を引き起こしたものと結論付けられていた。
最近では熱暴走の原因の一つに純度８０％以上のハイニッケルを陽極材に使用した電池で、陽陰極間の化学反応で発電しているが、その際、ハイニッケルを陽極材使用の電池は自己増幅しやすく、熱暴走を引き起こすという。そのため陰極材にコーティングすることで防止することができるというが、さまざまな原因があり一概に言えない。
コスト削減のため、安全性を疎かにしたことが原因とした元大手電池メーカーの製造責任者の発言もある。日産はかつてゴーン氏が自社生産するより購入した方が安価だとしてEV電池の生産子会社を中国企業に売り払ったが、日産車では火災は発生していない。

GMの調査結果のように不純物が入り込まなくするしかないが、半導体は日本が以前は世界一だったため検査システムが確立しており、市場での不良品の発生は設計問題がない限り発生しない。しかし、リチウムイオン電池は量産化が韓国勢や中国勢に移行し、EV用バッテリーを生産、韓国勢は三元系を生産しているが、微量の不純物を検出する検査システムが確立していないものと見られる。また、中国では多くの電池メーカーがあり、コスト面から安全性を重視すれば競争に勝てない問題がある。結果、中国では電動バイクを中心に年間５万件あまりの火災が発生しているというデータもある。

三元系はLFP(リン酸鉄リチウムイオン電池))より、出力は高いものの安全性に弱いとされ、陽極材にコバルト・ニッケル・マンガンを使用している。陰極材はともにカーボン製。

こうした問題が解決されないまま、政治屋は地球温暖化という大儀を掲げ、EVを急速に普及させているが、その材料のほとんどは中国で生産されており、世界一の産出量を誇る石炭では足りず海外から輸入してまで石炭発電し、電炉でEV用レアメタルを生産、地球の温暖化を急速に早める結果を招いている。
米国もオーストラリアもリチウム含有鉱石を鉱山会社が産出し、中国企業に売却、中国企業が中国で電炉などを使いレアメタルを抽出し、自国勢や韓国勢に販売している。これがリチウム生産量世界一のオーストラリアの実態であり、米国は価格競争力がなく以前から米国で抽出することを止めている。

米国のIRA法でもEVバッテリー用材料が中国製でも原産国が米国やオーストラリアであり、補助金対象に認めている。こうしたレアメタルの中国から韓国への輸出が急増したため、中韓貿易で韓国が赤字となったと騒いでいる。しかし、韓国で加工されたレアメタルは米国へ輸出されており、米韓貿易は韓国の黒字幅が拡大し続けている。